経営・ビジネスの課題解決メディア「経営プロ」
Creww株式会社は2019年5月、「上場企業から見たスタートアップ企業に関する意識調査」の結果を発表した。調査は、従業員規模1,000名以上の上場企業の役職者（会社経営者、役員、部長、次長、課長）1,360名を対象に、2019年3月15日 …
ニュース
株式会社ワークポートは2019年7月、「ハラスメントに関するアンケート調査」の結果を発表した。調査は、同社の転職エージェントサービスを利用する全国の求職者を対象に、2019年6月11日～6月18日に実施された（有効回答数は470人）。世界規 …
経営者のあの一言
遠山氏は、1890年、埼玉県生まれ。家は豪農だったが没落したため15歳で上京、遠縁で内務大臣秘書官をしていた水野錬太郎氏の書生となった。
不祥事を起こした企業は「社外への対応」として、メディアを通じて謝罪会見を開くなどの取り組みを行うものである。ところで、不祥事が発生した場合、「社内への対応」はどうすべきなのだろうか。
出入国管理法改正案の成立により、今後、労働環境の変化が予測されるが、現在の人手不足の実態と、外国人労働者の受け入れ拡大に対する印象はどうなのだろうか。ディップは4月10日に、自社で運営する総合求人情報サイト「はたらこねっと」に登録しているユ …
昨今、急速に問題視され始めているセクハラやパワハラといった問題は、他人へ相談しにくい面があり、統計に表れているものは、ほんの氷山の一角に過ぎない可能性がある。そんな中、経験共有型コミュニティを運営するキュカは2019年3月、自社が運営するW …
イベント・講演録
2010年1月19日、日本航空は実質経営破たんした。その後、再生に向けて茨の道を歩み始めた。あれから9年、日本航空再生への軌跡をたどる。そもそも何が破たんを招いたのか。そしてそこから何を学び、再生に向けてどのような取り組みを行ったのか。当時 …
パワーハラスメントの防止には、相談体制の整備、ルールなどの文書化、役員・従業員への教育が必要だ。しかし従業員等に対し、裁判例を踏まえた違法性を認識させるだけでは、必ずしも予防研修の効果が高いとは言えず、相談活動が活性化することもないだろう。 …
「サイコパス」という言葉を耳にすることが多くなった。もともとは、連続殺人犯などの反社会的な人格を説明するための「psychopathy」から派生した概念であるが、日本語ではこれまで、「精神病質」と訳されてきた。しかしながら、アメリカにおける …
経営学の論文から生き方のヒントをつかむ
終身雇用があたりまえと言われていた日本の雇用形態が様変わりしていると聞くようになって久しい。総務省労働力調査によれば平成27年の非正規従業員職員の割合は37.5％である。
“人財を活かす”経営変革フォーラムVol.2 一橋大学大学院 楠木建教授、元東レ経営研究所社長 佐々木常夫氏、他
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