経営・ビジネスの課題解決メディア「経営プロ」
慶應義塾大学大学院経営管理研究科岩本研究室の協力を得て、調査したレポート 従業員100名以上の日本企業で部長職以上の管理職対象。（回答数 412名） 働き方改革の現状と課題をどのように認識しているのか、またデジタル活用がどの程度 …
資料・事例
マーシュ・アンド・マクナレン・カンパニーズ （NYSE:MMC） の完全子会社であるマーサーは、11ヶ国7地域の18才以上の成人7,000人と、企業や政府機関等で意思決定権のある幹部職員600人を対象として、経済的安定に焦点を当てた調査を実 …
ニュース
株式会社I&S BBDOストラテジックプランニンググループは、2018年5月に、18～69歳の全国の男女2,500名を対象として「第18回 全国消費者価値観調査（CoVaR（c））」を実施。今回から新たに「働き方」に関する質問を追加し、就業 …
インターネットを使う「オンライン英会話」が花盛りだ。しかしいくら外国人講師と会話をしても、ビジネスシーンで使われない会話は役に立たず、役に立たなければモチベーションは落ち、受講率は下がる。 「オンライン英会話」を取り入れていたウシオ電 …
本資料は働き方改革の責任者/担当者の方向けに、働き方改革の活動の中でも一番推進が難しい「残業削減のフェーズ」の進め方をご紹介します。残業削減活動が進まない要因や、どのように課題を解決していくのか、それらのアプローチを詳しく解説いたします。 …
株式会社大和ネクスト銀行は、働くシニアの就業実態と生活実態を探るため、全国の働くシニアを対象に、仕事と生活に関する実態調査を実施。60〜79歳の男女1,000名の有効サンプルを集計した。
イベント・講演録
自閉症の長男を含む3人の子と、うつ病を患い43回の入院と3度の自殺未遂をした妻を抱えながら、同期トップで東レの取締役に就任した佐々木常夫氏。実体験を通じて語る、家族のあり方と、仕事のあり方。また、真のワークライフバランスを実現させるために必 …
総合人材サービスのマンパワーグループ株式会社が、「求職活動で一番重視するポイント調査」を実施し、その結果をベースとした労働白書を発表した。調査対象となったのは、日本を含む19ヵ国で労働者人口を構成している14,000人。労働白書は、「自分ら …
日本経済新聞社と日経BP社は、2017年5月19日、東京ミッドタウンにて「女性が活躍する会社BEST100 2017」の上位企業表彰式を開催した。
「一億総活躍社会」 ―― この言葉が聞かれるようになって久しい。これは2015年より政府主導で進められている経済政策のひとつであり、たとえば育児・介護支援、高齢者雇用の促進、非正規雇用者の待遇改善といった政策を打ち出し、労働者人口や労働者の …
“人財を活かす”経営変革フォーラムVol.2 一橋大学大学院 楠木建教授、元東レ経営研究所社長 佐々木常夫氏、他
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