経営・ビジネスの課題解決メディア「経営プロ」
これまでにない社会変化に対応するために、BtoB企業こそ変革が求められる時代です。 変化に対応し取り組んでいる企業は多くありますが、パートナー、得意先・コンシューマー、投資家、リクルートなどあらゆるステークホルダーに向けて、点ではなく一貫 …
資料・事例
Q12を活かすマネジメント
米国のギャラップ社による生産的な職場を生み出す指標「Q12（キュー・トゥエルブ）」について、今回は Q9、Q10を解説する。 Q9 職場の同僚が真剣に質の高い仕事をしようとしている。 My associates or fellow …
独立行政法人中小企業基盤整備機構（中小機構）は、2020年2月、東北大学と2017年2月に締結した「組織的連携協定」の有効期間を延長する協定を締結したと発表。今後、さらなる連携強化の取り組みとして、新たに3つの連携事業を実施していくとしてい …
ニュース
アクセンチュア株式会社は、日本を含む20ヵ国の約8,300社を対象にIT活用の実態調査を実施し、2020年2月にその結果を発表した。調査対象には885名のCEOが含まれており、これまで同社が実施した調査の中でも最大規模だという。クラウドやア …
近年「人材不足にともなう働き手の確保」や「都市圏への通勤ラッシュの緩和」や「災害等による事業の継続性担保」を目的に大手企業のみならず、テレワークの環境づくりに着手されている企業も多いのではないでしょうか。しかし職場へ出社機会が減ったことで、 …
NTTは2020年2月、地域や住民によって運営される町づくりを目指し、「サステナブルシティ・パートナー・プログラム（仮称）」を開始すると発表した。地方公共団体や地元企業、教育機関をパートナーとし、4月よりこのプログラムをスタートする予定だ。
株式会社POLは、経済産業省が理系学生の獲得を目指し、優秀な理系学生をスカウトできるダイレクトリクルーティング型の採用サービス「LabBase」の利用開始を発表した。POLが提供している「LabBase」は、経済産業省に向けて、技術も行政も …
株式会社 YRK and では、2010年より社会の問題を解決するソーシャルプロダクツの開発支援と普及活動を行ってまいりました。また、さまざまな企業のブランディングに携わってまいりました。それらで培ってきたノウハウを基にブランディングにつな …
サービス
EY Japanは2020年2月、ディスラプションが加速する社会において、複雑化する市場構造に対応し、企業が形成すべき「将来エコシステム（収益活動体系）」の理論研究を推進するため、一橋大学イノベーション研究センターと連携することを発表した。 …
新規事業に必要なのは発想力ではない。アイディアの創出には仕組みがある。 また、アイディアが創出できても、事業化するまでのプロセスにはいくつもの壁が訪れる。新規事業で一番大事なことは何なのか？ ◆なぜ新規事業が必要なのか ◆新規事業 …
“人財を活かす”経営変革フォーラムVol.2 一橋大学大学院 楠木建教授、元東レ経営研究所社長 佐々木常夫氏、他
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