経営・ビジネスの課題解決メディア「経営プロ」
2018年2月、人材採用・入社後活躍サービスを提供するエン・ジャパン株式会社は、同社が運営するミドル世代のための転職サイト「ミドルの転職」上で行った、リカレント教育についてのアンケート調査の結果を発表した。調査は、サイトを利用している35歳 …
ニュース
地方創生を理念に、有料職業紹介事業・労働者派遣事業などを展開する、株式会社日本人材機構は、2018年1月、首都圏管理職における就業意識調査の結果を発表した。同調査は、従業員規模500名以上（サービス業）もしくは1,000名以上（製造業）の企 …
なぜ、多くの組織は重要な戦略を「実行」できないのでしょうか。 実行力の欠如は、成功を妨げる最大の障害です。また、実行に重視することは企業文化に確実に意味のある変革を起こします。 この大きな課題とチャレンジに応えるべく、フランクリン・ …
セミナー
今国会に提出されている働き方改革関連法案のうち、「裁量労働制の拡大」に関する部分が分離・取り下げられる雲行きである。厚生労働省が虚偽のデータを提出したことで、労働政策審議会の議論まで水泡に帰したという。最近の中央官庁の劣化もひどいものだが、 …
株式会社パーソル総合研究所（人材総合サービス「パーソルグループ」の総合研究機関）は、日本企業で常態化している残業問題について、「希望の残業学プロジェクト」と題して、東京大学の中原淳准教授と共同研究を行った。そしてこの度、様々な業界・業種の会 …
生産年齢人口の減少による労働力不足の懸念などを背景に、多様な人材確保と生産性の向上を目指して、場所や時間に捉われない柔軟な働き方を導入する企業が増えている。ザイマックス不動産総合研究所は、2016年に引き続き、企業のオフィス利用の実態や働き …
全2回にわたり、副業・兼業に潜む問題点について労務管理の視点から考えているところであるが、前回までの内容を振り返っておこう。前回は、副業のメリットについて触れるとともに、副業を解禁することの問題点として、現行法上の労働時間管理の煩雑さについ …
政府が提唱する働き方改革の一環で、昨年末から「副業・兼業解禁」議論が盛んである。国も副業解禁には積極的であり、厚生労働省が提示するモデル就業規則内に規定される副業禁止規定を削除し、届出制を前提とした副業・兼業を認める方向性を示している。一部 …
“人財を活かす”経営変革フォーラムVol.2 一橋大学大学院 楠木建教授、元東レ経営研究所社長 佐々木常夫氏、他
PR
パスワードを忘れた方
経営プロ
> 「働き方改革」に関する情報一覧
人気記事ランキング
解決したい課題
掲載企業情報
.jpg){kind=logo}
