経営・ビジネスの課題解決メディア「経営プロ」
個が使命決定をするには、その根本となる企業理念・使命の明確化が不可欠です。自己の理念・使命を認識した個が、企業理念・使命を有効活用します。
サービス
「人財＝使命を決めた人」このコンセプトに基づく人財育成プログラムの開発と運営。自己の使命決定力に気づいた人間は主体的に活き活きと仕事をこなし創造的な価値を生み出します。
経営プロ編集部×最新トレンド
今、多くの日本企業がデジタル化の波に直面し、戸惑い始めている。あらゆるビジネス分野で最先端の技術を推し進めているAIやビッグデータ――。しかし戦略や人材が不足し、これらを有効に活用する術が見つからないのが現実だ。経営課題を解決するためには …
本資料は働き方改革の責任者/担当者の方向けに、働き方改革の活動の中でも一番推進が難しい「残業削減のフェーズ」の進め方をご紹介します。残業削減活動が進まない要因や、どのように課題を解決していくのか、それらのアプローチを詳しく解説いたします。 …
資料・事例
【 “人材戦略が経営を変える Story of BestPractice”特集記事】 ビジネスで勝っていくための戦略を経営陣が立てても、現場では目の前の業務に追われるばかりで、戦略を十分に実行できていない。期待通りに業績が上がらない… …
政策シンクタンクPHP総研は、2018年4月11日、「新しい働き方経営者シンポジウム 働き方を雇用から変える」を赤坂インターシティコンファレンスthe AIRにて開催した。働き方改革をめぐっては、長時間労働の是正など様々なトピックがあるが、 …
ニュース
企業とクロスカルチャー
このコラムではこれまで、企業におけるクロスカルチャーの問題を検討してきた。今回は最終回として、これまでの考察を総括する。
経営者のあの一言
パッカード氏は、1912年、アメリカ・コロラド州生まれ。12歳で真空管ラジオを製作するなど、幼いころから科学に興味をもっていたという。
田中氏は、1962年、兵庫県生まれ。東京外国語大学ロシア語学科を卒業後、三菱銀行（現・三菱UFJ銀行）に入行。アメリカ勤務、台湾勤務などを経験する。2001年、同行を退職し、インターネット関連企業のデジタルガレージに入社した。
地方創生を理念に、有料職業紹介事業・労働者派遣事業などを展開する、株式会社日本人材機構は、2018年1月、首都圏管理職における就業意識調査の結果を発表した。同調査は、従業員規模500名以上（サービス業）もしくは1,000名以上（製造業）の企 …
“人財を活かす”経営変革フォーラムVol.2 一橋大学大学院 楠木建教授、元東レ経営研究所社長 佐々木常夫氏、他
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