株式会社Works Human Intelligenceは2021年6月9日、企業規模500名以上の経営者・役員および人事・教育に行った「人的資本」に関する意識調査の結果を発表した。調査期間は2021年5月7日～10日で、1,075名より回答を得た。これにより、「人的資本の情報開示」に対する意識や、人材価値向上に向けた取り組み状況が明らかとなった。
「人的資本を重要視する潮流」について、経営層はより強く意識
現在の日本で、企業価値における「人的資本」はどのように捉えられているのだろうか。
はじめに、「国内外で、経営戦略において“人的資本”を重要視する潮流があることを知っているか」を尋ねた。全体を見ると、「詳しく知っていた」が16.4％、「少し知っていた」が50％と、合計66.4％が「知っている」と回答した。
属性別にみると、役員・経営者は「知っていた」の合計が73.8％（詳しく知っていた：21.9％、少し知っていた：51.9％）であるのに対し、人事・教育担当者では「知っていた」が合計62.1％（詳しく知っていた：13.3％、少し知っていた：48.8％）となり、役員・経営層の方が10ポイント以上高い結果だった。日本でもすでに「人的資本経営」の考え方は広まっており、特に役員・経営層の中で意識が高いことがうかがえる。
はじめに、「国内外で、経営戦略において“人的資本”を重要視する潮流があることを知っているか」を尋ねた。全体を見ると、「詳しく知っていた」が16.4％、「少し知っていた」が50％と、合計66.4％が「知っている」と回答した。
属性別にみると、役員・経営者は「知っていた」の合計が73.8％（詳しく知っていた：21.9％、少し知っていた：51.9％）であるのに対し、人事・教育担当者では「知っていた」が合計62.1％（詳しく知っていた：13.3％、少し知っていた：48.8％）となり、役員・経営層の方が10ポイント以上高い結果だった。日本でもすでに「人的資本経営」の考え方は広まっており、特に役員・経営層の中で意識が高いことがうかがえる。
「経営戦略」と「人事戦略」を連動しているのは5割超
次に、「自社では経営戦略と人事戦略が連動しているか」を尋ねた。すると、「連動している」が16.7％、「ある程度連動している」が40.8％で、合計57.5％が連動していると回答。経営戦略と人事戦略の連動は、日本企業でも新たな潮流として浸透しつつあることが示唆された。
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