株式会社SheepDogは2021年4月13日、「在宅勤務での業務効率に関してのアンケート」の結果を発表した。調査実施日は2021年3月1日で、在宅勤務をしている、または在宅勤務をしていた全国の正社員300名から回答を得た。これにより、在宅勤務における生産性の変化や、副業に関する実態が明らかとなった。
約6割は在宅勤務で「生産性に変化なし」。一方で、3割弱が「下がった」と回答
働き方改革や新型コロナウイルス感染症拡大の対策として、在宅勤務を導入・移行した企業も多い。働き方が変化したことにより、業務の生産性に影響はあるのだろうか。
はじめに、「在宅勤務で、自分の業務における生産性に変化はあったか」を尋ねた。すると、「変わらない」が60.33％と最も多い結果に。一方で、「下がった」は27.33％と、3割弱は在宅勤務となったことで生産性の低下を感じていることがわかった。
はじめに、「在宅勤務で、自分の業務における生産性に変化はあったか」を尋ねた。すると、「変わらない」が60.33％と最も多い結果に。一方で、「下がった」は27.33％と、3割弱は在宅勤務となったことで生産性の低下を感じていることがわかった。
「子どもがいる家庭」では生産性が下がる傾向に
また、在宅勤務での業務における生産性の変化について、「子どもがいる家庭」と「子どもがいない家庭」を比較した。その結果、「下がった」と回答したのは、「子どもありの家庭」が36.46％、「子どもなしの家庭」が23.04％となり、子どもがいる家庭では、より在宅勤務の生産性が下がる傾向にあることがわかった。新型コロナの感染症対策として、学校の休校やリモート授業、分散登校などが行われ、家に子どもがいる時間が増えたことが影響しているようだ。
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