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約8割が新型コロナ対策で「動画活用施策」を導入、新常態を実現する中で「生産性向上にも有効」と評価された理由とは

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動画施策のメリットは「理解度の向上」や「視聴側の自由度の高さ」など

また、「動画活用の良い点」を尋ねると、「理解度が高まる・伝わりやすい」が47.2%と最も多く、以降は「時間や場所を選ばない」(44.6%)、「静止画よりも雰囲気や人柄が伝わる」(34.3%)が続いた。対面でのコミュニケーションが限られるなか、「視覚情報で受け手に多くを伝達できること」や「都合に合わせて視聴場所や時間・タイミングを選べる自由度の高さ」が動画活用のメリットと認識されたようだ。
動画施策のメリットは「理解度の向上」や「視聴側の自由度の高さ」など

8割以上が実施施策に対して「社内での好評価」を得ている

「動画活用施策に対する、社内での評価はどうだったか?」と聞くと、「大変よかった」が16%、「よかった」が66.6%で、両方を合わせて82.6%が「好意的な評価を受けた」と回答。「あまりよくなかった」(14.6%)と「よくなかった」(2.8%)を合計した17.4%を大きく引き離す結果だった。動画活用は、社内からも一定の評価受けている状況がうかがえる。
8割以上が実施施策に対して「社内での好評価」を得ている

「新型コロナ対策として有効」との声は9割にせまる、今後の活用にも期待

さらに、「動画活用施策の導入は新型コロナ対策に有効だったか」と尋ねると、「大変有効」(34.2%)および「やや有効」(54%)をあわせて88.2%が有効だと捉えていた。こちらも「あまり有効でない」(8.7%)と「有効でない」(3%)を合計した11.7%に大差をつける結果で、新型コロナ対策としての動画施策に大きな期待を寄せる企業担当者の様子がうかがえる。
「新型コロナ対策として有効」との声は9割にせまる、今後の活用にも期待

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