株式会社Jストリームは2021年3月23日、コロナ禍における「動画活用施策の企画と運営」に関する調査の結果を発表した。調査期間は2021年3月2日～9日で、業務で動画活用施策を企画・運営した経験を持つ、全国20～60代の会社経営者・役員・会社員1,770人から回答を得た。なお、そのうち1,586人が「新型コロナウイルス流行下の1年で動画活用施策を導入した」と回答している。これにより、動画活用を導入した経緯や、新型コロナが施策におよぼした影響などが明らかとなった。
動画施策の活用は「研修」や「会社説明」での利用が多い結果に
リモートワークなどの新たな働き方が普及し、対面とは異なるコミュニケーションに課題を抱える企業は多い。そのような中、動画を活用した各種施策は、新たな労働環境下での生産性向上に寄与するのだろうか。
はじめに、「この1年で取り入れた動画活用の施策」を尋ねた。この結果を「社内向け」および「社外向け」の施策に分けて取り上げると、社内向けの活用例で最も多かったのは「教育・研修」で43.3％が回答。次いで「業務マニュアル」（32.5％）、「トップメッセージ」（30.5％）となった。一方、社外向けでは「会社説明」が29.5％で最も多く、以下「商品説明・デモ動画・実演販売」（27.8％）、「一般向けセミナー」（19.6％）と続いた。すべての動画施策の中で、「社内向けの研修・教育」向けのコンテンツが最も多く活用されたことが判明した。
はじめに、「この1年で取り入れた動画活用の施策」を尋ねた。この結果を「社内向け」および「社外向け」の施策に分けて取り上げると、社内向けの活用例で最も多かったのは「教育・研修」で43.3％が回答。次いで「業務マニュアル」（32.5％）、「トップメッセージ」（30.5％）となった。一方、社外向けでは「会社説明」が29.5％で最も多く、以下「商品説明・デモ動画・実演販売」（27.8％）、「一般向けセミナー」（19.6％）と続いた。すべての動画施策の中で、「社内向けの研修・教育」向けのコンテンツが最も多く活用されたことが判明した。
約8割が新型コロナの感染拡大を契機に動画施策を導入
続いて、「動画活用の導入は、新型コロナウイルス感染症対策が契機になったと思うか」と尋ねると、「そう思う」が41.6％、「やや思う」が38.3％で両方を合わせて79.9％が「思う」と回答。新型コロナの流行が、動画を活用した施策実行を後押ししている状況がうかがえた。
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