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「レジリエンス」について、日本含む21ヵ国の経営者はどう考えているのか。日本と世界の考え方には差も

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新型コロナを受け、「医療と病気の予防」は世界的に関心が高まる

最後に、「今後10年間で企業が取り組むべき最も重要な社会課題」を尋ねた。その結果、昨今の新型コロナウイルス感染症拡大を受け、「医療と病気の予防」が日本/世界ともに上位となった。

一方、日本と世界の経営者を比較すると、「気候変動と環境の持続可能性」と「既存制度や規範に基づく偏見と不平等」の項目について、日本の経営者の関心が世界に比べて低いことが判明した。

「気候変動と環境の持続可能性」については、世界では47%と約半数の経営者が重視しているのに対し、日本では39%にとどまっている。ただし、日本政府が「2050年までに二酸化炭素ネット排出量をゼロにする(カーボンニュートラル)」という政策目標を表明したのは本調実施後のため、現在は日本の経営者の関心も高まりつつあることが予測される。

また、「既存制度や規範に基づく偏見と不平等」において、海外では女性権利運動(Me Tooなど)や人種差別撤廃運動(Black Lives Matterなど)といった社会運動が展開されているため、世界の経営者は「企業としても取り組むべき重要課題」だと捉えているようだ。今後こういった世界潮流が日本社会へ波及し、日本の経営者の関心事となるかが注目されるだろう。
新型コロナを受け、「医療と病気の予防」は世界的に関心が高まる

現在、気候変動を起因としたディスラプションに対して注目する経営者も多く、日本でも「『ESG』の視点を経営に取り込みたい」と考える経営者は増えている。不測の事態に備えながら、世界と目線を合わせた取り組みをしていくことが、今後さらに必要となるだろう。

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経営者・事業部門責任者から部長・課長・リーダー層まで、経営の根幹を支える人たちの成長を支援するパートナーメディアを目指します。日々の業務に役立つニュースや小ネタ、組織強化や経営理論まで幅広く学べる記事を提供します。

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