「レジリエンス」について、日本含む21ヵ国の経営者はどう考えているのか。日本と世界の考え方には差も

デロイト トーマツ グループは2021年2月25日、世界と日本の経営者の意識調査に基づきデロイトが公開した「2021年版デロイト グローバル レジリエンス報告書」の中で、日本の経営者のレジリエンスに関する回答結果を、世界の経営者の回答と比較し発表した。調査期間は2020年7月から9月で、アメリカ、アジア・太平洋、ヨーロッパ・アフリカの21ヵ国の大手企業経営者（CEO、社長、CFO等）と、公的部門の上級職2,260名より回答を得た（うち日本の経営者は149名）。これにより、日本と世界の経営者の意識に差異があることが明らかとなった。

新型コロナウイルス感染症拡大により、企業経営をとりまく不確実性がグローバル規模でさらに増大している。そのような状況においては、「危機的状況からの回復」やアフターコロナでの「ベターノーマル」の道を切り拓く「レジリエンス」を備えた組織の特性を分析し社会に応用することが、困難を乗り越える手段として重要といえるだろう。

はじめに、新型コロナのように社会に甚大な影響を与える「ディスラプション（混乱、崩壊）」について、「コロナショックと同規模のディスラプションの発生予想」を尋ねた。すると、日本では「時折」が54％、「定期的かつ継続的に」が17％で、計71％が「起こる」と回答。世界の経営者も「時折」と「定期的かつ継続的に」が合わせて63％にのぼり、日本および世界の経営者は、「コロナショックに匹敵する規模のディスラプションが、一定以上の頻度で発生する」と予想している。

デロイトでは、「レジリエンスのある組織は、順応性や協働といった性質とあわせて、長期的かつ革新的なマインドセットや文化を有している」と特徴づけ、その上で「不慮の事態に備えつつ変革を行えるよう、長期と短期の異なる視点で経営を可能にする必要がある」としている。

しかし、「短期的な優先事項と長期的な優先事項のバランスがとれているか」と尋ねると、日本では「うまく／非常にうまくとれている」との回答は44％という結果に。世界の54％と比べて10％低かった。