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約6割が「学び直し」に意欲的。リカレント教育に対する意識調査

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株式会社ワークポートは2020年2月、全国の転職希望者307人を対象に行った「リカレント教育に関する調査結果」を発表した。言葉の認知度や、働く人と企業双方の「学び直し」への取り組み具合など、「リカレント教育」への意識が明らかになった。

「リカレント教育」を知っている人は約2割。若年層ほど認知度は低い傾向

人生100年時代といわれる昨今。政府は、年齢問わず職場復帰や転職が可能となるよう、「リカレント教育」を拡充していく方針を示している。そうした状況を背景に、ワークポートが全国の転職希望者に対するリカレント教育への意識調査を行い、働き手自身がリカレント教育や学びなおしを必要と考えているかどうかを探った。

まず、「リカレント教育」という言葉を知っているかを聞いたところ、「知っている」という回答が20.8%、「聞いたことはある」が25.7%、「知らない」は53.4%となった。言葉自体やその意味を認知している人は半数以下という結果にとどまっており、まだそれほど浸透していないことがうかがえる。

また、「知らない」と回答した人の年齢層を見ていくと、20代が62.8%、30代が56.4%、40代が42.3%という結果となった。年齢によって認知度に差が見られ、特に若年層ほどリカレント教育を認知していない傾向にあることがわかった。
「リカレント教育」を知っている人は約2割。若年層ほど認知度は低い傾向

約6割がリカレント教育に意欲的。今後予定している人も多数

次に、「学び直しをしているか」という問いに対しては、している人が40.7%、「今後学び直す予定がある」と回答した人が16.3%となった。一方「ない」と回答した人は43%という結果となった。学び直しに意欲的な人は合計で57%となり、約6割にのぼることがわかった。

なお、学び直しの方法ついては「本を購入する」、「学生時代に使っていたテキストを読み返す」などの回答が目立った。さらに、「MBAを取得すべく経営大学院に通っている」や「ネット配信講座の受講をしている」といった、大学や民間企業が主催するリカレント教育の場の利用者も一定数いることもわかった。
約6割がリカレント教育に意欲的。今後予定している人も多数

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