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“年功序列の企業”では「転職願望」を持つ従業員が半数超え。「成果評価」と「年功序列」が混在する“組織構造のねじれ”とは

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フォー・ノーツ株式会社は2022年10月11日、「年功序列をはじめとする人事評価制度に関する意識調査」の結果を発表した。調査期間は2022年6月28日~29日で、勤務中の企業に人事評価制度が「ある」とした国内のオフィスワーカー(正社員・契約社員)の、20代、30代、40代、50代以上の各年代で100名ずつ、計400名から回答を得た。調査から「年功序列」での人事評価制度の実態や、抱える課題などが明らかとなった。

約7割の企業で「成果評価(成果目標の達成度)」を評価項目に取り入れている

旧来の年功序列による人事評価の問題点が指摘されている今、企業の評価制度の実態はどうなのだろうか。フォー・ノーツはまず、「自社の評価制度で採用されている評価項目」を尋ねた。すると、「成果評価(成果目標の達成度)」が69.8%で最も多くなった。以下、「行動評価(目標達成に向けたプロセスおよび行動)」が60.5%、「能力評価(知識やスキル)」が50.5%、「あいまい・わからない」が17.3%、「バリュー評価(自社の価値観や行動指針)」が15%、「360度評価(多面的評価)」が14%という結果になった。
約7割の企業で「成果評価(成果目標の達成度)」を評価項目に取り入れている

人事評価で重視するポイントは「成果・業績など仕事の結果」が最多

次に同社は、「自社の人事評価で最も重視されているポイント」を尋ねた。すると「成果・業績など仕事の結果」が43.3%で最多だった。以下、「あいまい・わからない」が19.5%、「行動・能力などの仕事のプロセス」が15.8%、「経験・勤続年数・年齢など」が11.3%、「業務内容・役割などの職務の重さ」が10.3%となった。
人事評価で重視するポイントは「成果・業績など仕事の結果」が最多

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