パソナ総合研究所（以下、パソナ総研）は2022年6月15日、「第2回コロナ後の働き方に関する調査」の結果を発表した。この調査は2021年11月19日～22日に実施され、三大都市圏（東京都、神奈川県、千葉県、埼玉県、愛知県、大阪府、京都府、兵庫県）在住の在宅勤務を経験者1,101名から回答を得たものとなる。パソナ総研は、2020年12月に実施された第1回調査（前回）と今回の結果を比較し、経年で在宅勤務の浸透度やビジネスパーソンの働く意識の変化を探っている。
「仕事以外の生活の重要性」は若い年代ほど意識している
新型コロナウイルス感染症の流行拡大により、働く人々は変化を余儀なくされた。では、在宅勤務が普及し始めた2020年と、在宅勤務の長期化が進んだ2021年で、働く意識はどう変わっているのだろうか。
パソナ総研は「在宅勤務を行ったことで、『仕事』と『仕事以外の生活』のバランスについて、意識に変化があったか」を尋ねた。すると、最も多かったのは「仕事以外の生活の重要性をより意識するようになった」で46.9％となり、前回の46.1％と割合はほぼ同数だった。また、今回の結果を年代別に見ると、「20・30代の若年」ほど『仕事以外の生活の重要性』を感じているという傾向が見られた。
パソナ総研は「在宅勤務を行ったことで、『仕事』と『仕事以外の生活』のバランスについて、意識に変化があったか」を尋ねた。すると、最も多かったのは「仕事以外の生活の重要性をより意識するようになった」で46.9％となり、前回の46.1％と割合はほぼ同数だった。また、今回の結果を年代別に見ると、「20・30代の若年」ほど『仕事以外の生活の重要性』を感じているという傾向が見られた。
在宅勤務の定着で「スキルアップの意欲」が向上か。意識変化は30代で顕著
次に、「在宅勤務中に資格取得やスキルアップなどの研修意欲は高まったか」を尋ねた。すると、「意欲が高まり実際に開始した」が12.3％（前回10.1％）、「意欲は高まり具体的に計画中」が18.2％（前回同じ）となり、合計30.5％となった。前回調査の合計は28.3％で、今回は2.2ポイント上回った。年代別にみると、30代は今回の合計が41.2％となり、前回の33.8％から7.4ポイント上回った。パソナ総研によると、30代の増加幅が最も大きかったという。
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