株式会社リクルートマネジメントソリューションズは2022年4月25日、「1on1ミーティングに関する実態調査」の結果を発表した。調査時期は2022年1月で、首都圏・大阪圏・名古屋圏にある従業員規模100名以上の企業で人事系業務に携わる正社員936名から回答を得ている。調査結果から、1on1ミーティングの実施による効果や、課題などの実態が明らかになった。
約7割の企業で「1on1ミーティング」を導入。高い関心が明らかに
近年、マネジメント施策の一環として行われる「1on1ミーティング」への注目が高まっているというが、導入・活用状況はどのようになっているのだろうか。
リクルートマネジメントソリューションズは、まず「1on1ミーティングの導入状況」を尋ねている。すると、「人事施策として全社で導入している」が35.9％、「人事施策として一部の組織で導入している」が20.6％、「部門施策として一部の組織で導入している」が11.2％となり、合わせて67.7％が施策として導入していることが明らかになった。
従業員規模別にみると、3,000名以上の企業では、何らかの施策として「導入している」との回答の合計が75.7％だった。以下、700～2,999名企業では69.9％、100～699名企業では57.7％となり、規模にかかわらず、5割以上の企業で導入されていることがわかった。
リクルートマネジメントソリューションズは、まず「1on1ミーティングの導入状況」を尋ねている。すると、「人事施策として全社で導入している」が35.9％、「人事施策として一部の組織で導入している」が20.6％、「部門施策として一部の組織で導入している」が11.2％となり、合わせて67.7％が施策として導入していることが明らかになった。
従業員規模別にみると、3,000名以上の企業では、何らかの施策として「導入している」との回答の合計が75.7％だった。以下、700～2,999名企業では69.9％、100～699名企業では57.7％となり、規模にかかわらず、5割以上の企業で導入されていることがわかった。
3年以内の「1on1」導入が約6割に。コロナ禍によるリモートワーク普及が影響か
また、「公式施策としての1on1施策導入時期」を尋ねたところ、「3ヵ月以内」が2.8％、「6ヵ月以内」が9.1％、「1年以内」が25.4％、「3年以内」が23.2％となった。3年以内に導入した企業の合計は60.5％となり、「3年より前」の33.1％より27.4ポイント多くなった。
同社は、「2020年からの新型コロナウイルスの流行によるリモートワークの普及で、部下と話す機会を意図的につくる必要性が感じられるようになったことなどが、1on1施策導入が進んだ要因だ」と分析している。
同社は、「2020年からの新型コロナウイルスの流行によるリモートワークの普及で、部下と話す機会を意図的につくる必要性が感じられるようになったことなどが、1on1施策導入が進んだ要因だ」と分析している。
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