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大企業の8割超が「自社のデジタルスキルに課題がある」と回答。「IT人材採用」に関し経営層と現場で認識差も

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デジタル化推進の目的は「業務効率化」が最多

また、自社のデジタル化推進を考えている人を対象に「デジタル化推進の目的」を尋ねている。その結果、「業務効率化」が45.9%で最も多く、以下「働き方改革の一環」が31.9%、「社員の生産性向上」が31.4%などと続いた。多くの企業が、効率的で柔軟な働き方の実現に向け、デジタル化推進を重要視していることがうかがえる。
デジタル化推進の目的は「業務効率化」が最多

デジタルスキルアップを実施中または検討中の企業が6割超

続いて、社員・部下教育、福利厚生担当社員および会社経営者・役員(計500名)を対象に、「自社のデジタルスキルアップのための研修」について尋ねた。すると「現在実施している」が35.4%、「過去に実施しており、再度実施を検討している」が23.2%となり、「実施したことはないが、実施を検討している」の4.2%を含めると、現在、実施中および実施を検討している企業は合計62.8%に上った。デジタルスキルアップの必要性を実感している企業が多いことがうかがえる。

具体的な研修方法について聞くと、「現在実施中」で最も多かったのは「社内のOJT」で27.2%、以下「自律学習支援」が21.6%、「講師がいる研修の実施」が19.6%と続いた。
デジタルスキルアップを実施中または検討中の企業が6割超

デジタルスキル研修を「実施して良かった」が6割

さらに、「勤めている企業でデジタルスキルアップのための研修を実施したことがある」とした342人を対象に、研修を実施した感想を尋ねた。その結果、「研修を実施してよかった」が20.5%、「どちらかというと研修を実施して良かった」が40.4%で、合計60.8%が「実施して良かった」と実感していることがわかった。

「実施して良かった」とした回答の合計を企業規模・役職別でみると、大企業の教育担当者では65.9%、中小企業の教育担当者では53.8%、会社経営者・役員では62.5%となった。
デジタルスキル研修を「実施して良かった」が6割

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