株式会社マイナビ（以下、マイナビ）は2022年2月14日、「週休3日制の意識調査」の結果を発表した。調査期間は2021年12月24日～27日で、20代～50代の各世代の正規雇用者200名、計800名から回答を得ている。これにより、週休3日制の導入においてハードルとなる条件や、現在の職場で週休3日制を導入できない理由など、ビジネスパーソンの「週休3日制」への意識が明らかとなった。
収入が減少する場合「週休3日制は利用したくない」が8割弱
一部の大手企業などが導入を開始し話題となっている「週休3日制」について、ビジネスパーソンはどのように考えているのだろうか。
マイナビは、週休3日制の利用意向について、条件ごとに質問をしている。まず、「勤務日数に比例して収入も減少する場合」について尋ねると、「利用したくない」が47.6％、「どちらかといえば利用したくない」が30.9％と、「利用したくない」とした回答が合計78.5％となり、全体の8割に迫った。「利用したい」（8.1％）と「どちらかといえば利用したい」（13.4％）の合計21.5％を大きく上回る結果となった。
マイナビは、週休3日制の利用意向について、条件ごとに質問をしている。まず、「勤務日数に比例して収入も減少する場合」について尋ねると、「利用したくない」が47.6％、「どちらかといえば利用したくない」が30.9％と、「利用したくない」とした回答が合計78.5％となり、全体の8割に迫った。「利用したい」（8.1％）と「どちらかといえば利用したい」（13.4％）の合計21.5％を大きく上回る結果となった。
「1日の労働時間が増加」の条件では「利用したい」が4割超に
また、「収入は変わらずに、一日あたりの労働時間が増える場合」の週休3日制の利用意向を尋ねると、「利用したくない」が25.5％、「どちらかといえば利用したくない」が28.4％と、合計で53.9％になった。一方で、「利用したい」が16.1％、「どちらかといえば利用したい」が30％で、合計46.1％となった。「勤務日数に比例して収入が減る場合」の結果と同様、「利用したくない」が上回ったものの、「収入減」の条件より「労働時間の増加」の条件の方が、「利用したくない人」と「利用したい人」の差が小さくなった。
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