コロナ禍で実際に「組織改革を実施した」経営者は2割にとどまる
同社は「コロナ禍以降に何らかの組織改革を行ったか」についても尋ねている。すると、「行なった」と回答した経営者は20.6％、「行なっていない」と回答した経営者は79.4％となり、思うように組織改革を進めることができていない経営者も多いことが明らかになった。
さらに、「行なった」と回答した経営者に対し、「どのような組織改革を行なったか」について自由回答で尋ねた質問では、「若手起用で改革に取り組みやすくした」や「大幅な人員配置の見直し」などの回答があった。他には、「在宅勤務の推奨」や「社員の出勤体制の変更」などの回答も寄せられており、これから組織改革に取り組みたいと思っている経営者にはヒントとなりそうだ。
さらに、「行なった」と回答した経営者に対し、「どのような組織改革を行なったか」について自由回答で尋ねた質問では、「若手起用で改革に取り組みやすくした」や「大幅な人員配置の見直し」などの回答があった。他には、「在宅勤務の推奨」や「社員の出勤体制の変更」などの回答も寄せられており、これから組織改革に取り組みたいと思っている経営者にはヒントとなりそうだ。
組織改革でまず行うべき施策は「心理的安全性の確保」か
コロナ禍以降に組織改革を「行なっていない」と回答した経営者に、「今後行う予定のある施策」を複数回答で尋ねた質問では、「心理的安全性の確保」が19.8％、「業務システムの一新」が13.6％、「ビジョンの改訂」が11.1％となった。組織の“ハード面”と“ソフト面”の両面からの改革を想定しているようだ。
ほかにも「人事制度の構築」が7.4％、「トップダウン型の意思決定の脱却」が4.9％と、経営側から従業員に対して、メッセージとして伝わるような取り組みを重視していることがうかがえる。
ほかにも「人事制度の構築」が7.4％、「トップダウン型の意思決定の脱却」が4.9％と、経営側から従業員に対して、メッセージとして伝わるような取り組みを重視していることがうかがえる。
9割の経営者が「社員の幸福度」や「心理的安全性」を重視
さらに、同社は「組織改革における『社員の幸福度』や『心理的安全性』の確保の観点を重視するか」と尋ねている。すると「非常にそう思う」が48％、「ややそう思う」が42.2％となった。「あまりそう思わない」と、「全くそう思わない」は合わせても1割以下にとどまり、「社員の幸福度」や「心理的安全性」の確保を重視する経営者が、9割にのぼることが明らかになった。
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