株式会社帝国データバンク（以下、TDB）は2022年2月14日、「テレワークのメリット・デメリット」についての調査結果を発表した。調査期間は2022年2月4日～8日で、1,837社から回答を得た。これにより、「テレワークの導入状況」や、「企業の規模や業種ごとにメリット・デメリットをどのように捉えているか」などの実態が明らかとなった。
3割の企業がテレワークを実施も、そのうち半数超が「デメリットの方が大きい」と回答
働き方や価値観の変容からテレワークを推進する企業が増えているが、実際にテレワークを行なっている企業では、どのようなメリットやデメリットを感じているのだろうか。
まず、TDBは「テレワークの実施状況と見解」について尋ねている。すると、「テレワークを実施している」企業は31.5％、「実施していない」企業は61.5％だった。「テレワークを実施している」とした企業のうち、「デメリットの方が多い」とした企業は16.4％となり、「メリットの方が多い」の15.1％を上回る結果となった。
まず、TDBは「テレワークの実施状況と見解」について尋ねている。すると、「テレワークを実施している」企業は31.5％、「実施していない」企業は61.5％だった。「テレワークを実施している」とした企業のうち、「デメリットの方が多い」とした企業は16.4％となり、「メリットの方が多い」の15.1％を上回る結果となった。
「従業員300人超企業」におけるテレワーク実施率は半数以上。全体を大幅に上回る
また、同社がテレワークの実施状況を「従業員数」別に調べたところ、従業員数が「300人超」の企業では、「テレワークを実施しており、メリットの方が多い」が45.5％となり、「実施しており、デメリットの方が多い」とした12.1％を大きく上回った。
従業員数が多いほどテレワークの実施率は高くなったが、「メリットの方が多い」の回答率が「デメリットの方が多い」の回答率を超えたのは、「300人超規模の企業」のみだった。
従業員数が多いほどテレワークの実施率は高くなったが、「メリットの方が多い」の回答率が「デメリットの方が多い」の回答率を超えたのは、「300人超規模の企業」のみだった。
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