エンワールド・ジャパン株式会社（以下、エンワールド・ジャパン）は2021年12月15日、「リモートワーク導入後の変化」に関して実施した調査の結果を発表した。調査期間は2021年11月11日～18日で、日系企業と外資系企業合わせて230社から回答を得た。これにより、新型コロナウイルス流行から3年目を迎えようとする現在、企業がリモートワークに対してどのような姿勢で臨んでいるかや、今後の課題などが明らかとなった。
6割が新型コロナ流行後にリモートワークを導入。未導入企業は1割未満に
社会全体でリモートワークが普及・定着するなか、企業ではアフターコロナにおけるリモートワークをどのように捉えているのだろうか。
エンワールド・ジャパンは、はじめに「リモートワークの導入状況」について質問している。その結果、全体では60％が「新型コロナウイルスの流行後に導入した」と回答、「新型コロナ流行前から導入していた」が33％で続いた。「導入していない」は6％と1割未満にとどまり、外資系・日系企業ともに同じ傾向となった。
エンワールド・ジャパンは、はじめに「リモートワークの導入状況」について質問している。その結果、全体では60％が「新型コロナウイルスの流行後に導入した」と回答、「新型コロナ流行前から導入していた」が33％で続いた。「導入していない」は6％と1割未満にとどまり、外資系・日系企業ともに同じ傾向となった。
出社率の最多は「10％以上30％未満」。外資系企業は出社率がより低い傾向に
次に、「現在の出社率」を尋ねた質問では、「0％（全社員フルリモート）」は3％と1割に満たず、最多となったのは「10％以上30％未満」で27％だった。外資系と日系企業の差を「出社率30％未満」で比べると、外資系企業が合わせて65％、日系企業は合わせて37％に。「出社率50％未満」では、外資系企業が83％、日系企業が63％となり、外資系企業の方が、出社率が低いことが判明した。
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