プレイライフ株式会社（以下、プレイライフ）は2021年12月1日、「コロナ禍が終息した後に期待するもの・残ってほしいもの」に関する調査の結果を発表した。調査期間は2021年10月7日〜8日で、ビジネスパーソン1,100名（うち男性877名、女性223名）から回答を得た。これにより、アフターコロナに望まれる社内施策や、その理由などが明らかとなった。
アフターコロナでも「在宅勤務」、「Web会議」、「時差出勤」などを継続希望か
新型コロナウイルスの流行下でテレワークやWEB会議などが普及したが、これらの施策に対し、ビジネスパーソンはどのような認識を持っているのだろうか。
プレイライフはまず、「新型コロナによって導入が促進された施策や制度のうち、アフターコロナでも残って欲しいもの」を尋ねている。その結果、最も多く回答が集まったのは、「在宅勤務」で35.5％だった。以下、「WEB・テレビ会議」が31.5％、「時差勤務」が28.5％と続いた。
プレイライフはまず、「新型コロナによって導入が促進された施策や制度のうち、アフターコロナでも残って欲しいもの」を尋ねている。その結果、最も多く回答が集まったのは、「在宅勤務」で35.5％だった。以下、「WEB・テレビ会議」が31.5％、「時差勤務」が28.5％と続いた。
同じ質問について、役職別の回答を見ると、マネジメント層では「WEB・テレビ会議」が52.3％と、全体の31.5％と比べ20ポイント以上高くなったほか、「在宅勤務」が46.5％、「時差勤務」が41.5％などとなり、いずれも全体の回答割合より高い結果となった。マネジメント層においては、非マネジメント層と比べ、コロナ禍で浸透した新たな働き方や施策に対する継続の意向が、より大きいことがうかがえる。
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