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アフターコロナでも「在宅勤務」や「WEB会議」を希望する声が。マネジメント層と全体では意見に差も

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プレイライフ株式会社(以下、プレイライフ)は2021年12月1日、「コロナ禍が終息した後に期待するもの・残ってほしいもの」に関する調査の結果を発表した。調査期間は2021年10月7日〜8日で、ビジネスパーソン1,100名(うち男性877名、女性223名)から回答を得た。これにより、アフターコロナに望まれる社内施策や、その理由などが明らかとなった。

アフターコロナでも「在宅勤務」、「Web会議」、「時差出勤」などを継続希望か

新型コロナウイルスの流行下でテレワークやWEB会議などが普及したが、これらの施策に対し、ビジネスパーソンはどのような認識を持っているのだろうか。

プレイライフはまず、「新型コロナによって導入が促進された施策や制度のうち、アフターコロナでも残って欲しいもの」を尋ねている。その結果、最も多く回答が集まったのは、「在宅勤務」で35.5%だった。以下、「WEB・テレビ会議」が31.5%、「時差勤務」が28.5%と続いた。
アフターコロナでも「在宅勤務」、「Web会議」、「時差出勤」などを継続希望か

同じ質問について、役職別の回答を見ると、マネジメント層では「WEB・テレビ会議」が52.3%と、全体の31.5%と比べ20ポイント以上高くなったほか、「在宅勤務」が46.5%、「時差勤務」が41.5%などとなり、いずれも全体の回答割合より高い結果となった。マネジメント層においては、非マネジメント層と比べ、コロナ禍で浸透した新たな働き方や施策に対する継続の意向が、より大きいことがうかがえる。

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