4割以上が属人化への対策を“実施していない”
続いて、「営業マンの成果の属人化への対策を行っているか」を尋ねた。その結果、「行っている」が55.8％、「行っていない」が44.2％という結果に。4割以上の企業が、属人化への対策を講じていないことが明らかとなった。
また、属人化対策を「行っている」とした回答者に、「具体的な対策」を自由回答で尋ねた。すると、「コミュニケーションの活性化」や「情報の一元管理」、「営業日報の電子化と、好事例の情報共有」、「担当顧客とエリアのローテーション」などの回答が得られた。
また、属人化対策を「行っている」とした回答者に、「具体的な対策」を自由回答で尋ねた。すると、「コミュニケーションの活性化」や「情報の一元管理」、「営業日報の電子化と、好事例の情報共有」、「担当顧客とエリアのローテーション」などの回答が得られた。
約3割が「商談動画の共有」が必要としつつも未対応の結果に
さらに、属人化対策を実施している企業に、「営業マンの成績の属人化対策として、『商談動画の録画、および格納』は必要か」と尋ねた。すると、「必要だと思い、実行している」が50％、「必要だと思うが、まだ実行していない」が27.6％に。属人化対策として「商談動画の共有」の必要性を感じつつも、未対応の企業が約3割あることが判明した。また、「必要だと思わない」との回答も22.4％あり、企業の認識が分かれる結果となった。
「トップ営業マンの行動分析とマニュアル化」を実施している企業が4割超に
最後に、属人化対策を実施している企業に、「営業マンの成績の属人化対策として、『トップ営業マンの行動分析とマニュアル化』は必要か」と尋ねた。その結果、「必要だと思い、実行している」は44.8％で、4割を超えた。他方で、「必要だと思うが、まだ実行していない」も43.1％と、同程度の回答割合となった。
お気に入りに登録
人気記事ランキング
掲載企業情報
