株式会社みらいワークス（以下、みらいワークス）は2021年9月24日、首都圏の大企業で管理職を務めるビジネスパーソンに対して実施した、「地方への就業意識調査」の結果を発表した。調査期間は2021年9月9日～14日で、一都三県在住の、東京都に勤務する課長職以上の管理職1,636名（年齢35～65歳）から回答を得た。これにより、地方企業への転職および副業に対する意識などが明らかとなった。
地方への転職に「興味あり」と答えた人の割合は年代で差があり
首都圏に住むビジネスパーソンは、地方への移住をともなう転職や、地方企業での副業などに、どのような意識を持っているのだろうか。
はじめに、「地方企業（東京・大阪・名古屋などの主要都市を除く）での仕事に対する興味」を尋ね、回答を年代別にまとめた。その結果、「興味あり」と「やや興味あり」を合わせた「興味層」の割合は、「45～54歳」が最も高く、55.2％に。みらいワークスが昨年行った同様の調査時よりも、9ポイントの増加となった。また、「35～44歳」は44.7％、「55～65歳」は39.6％となり、年代間で意識の差があることがわかった。
はじめに、「地方企業（東京・大阪・名古屋などの主要都市を除く）での仕事に対する興味」を尋ね、回答を年代別にまとめた。その結果、「興味あり」と「やや興味あり」を合わせた「興味層」の割合は、「45～54歳」が最も高く、55.2％に。みらいワークスが昨年行った同様の調査時よりも、9ポイントの増加となった。また、「35～44歳」は44.7％、「55～65歳」は39.6％となり、年代間で意識の差があることがわかった。
3割以上が、コロナ禍を機に地方就業への興味を強めている
続いて、「新型コロナウイルス感染症の影響は、地方で働くことへの関心に変化をもたらしたか」を尋ねた。全体平均では、「とても強くなった」と「強くなった」を合計した興味層が33.2％に。年代別で見ると、「35～44歳」が43.1％、「45～54歳」が34.7％、「55～65歳」が24.6％で、「35～44歳」が最も高くなり、昨年比で1.1ポイント増えた。
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