デル・テクノロジーズ株式会社は2021年9月13日、「テレワークおよびニューノーマル時代の働き方に関する意識調査」の中から、「テレワーク導入状況」に関する結果を発表した。調査期間は2021年8月10日～13日で、全国の中小企業（従業員数1～99人）の経営者および、会社員1,110名から回答を得た。これにより、中小企業におけるテレワークの導入状況や、実施に関する課題などが明らかとなった。
約7割の中小企業がテレワークを実施していない
働き方改革や、新型コロナウイルスの影響から、急速にテレワークが普及している。そのような状況下で、中小企業ではテレワークをどの程度活用しているのだろうか。
はじめに、「テレワークの実施状況」を尋ねた。その結果、「実施している」は26.8％で、3割に届かない結果に。テレワークを実施していない企業の割合は、「いいえ」が68％、「過去に実施していたが、現在は実施していない」が5.1％となり、合計で73.1％と全体の7割以上にのぼることが判明した。
はじめに、「テレワークの実施状況」を尋ねた。その結果、「実施している」は26.8％で、3割に届かない結果に。テレワークを実施していない企業の割合は、「いいえ」が68％、「過去に実施していたが、現在は実施していない」が5.1％となり、合計で73.1％と全体の7割以上にのぼることが判明した。
半数以上が、新型コロナの感染拡大をきっかけにテレワークを導入
続いて、「初めてテレワークを導入した時期」を尋ねた。すると、「2020年2月以前」からテレワークを実施していた企業は32.2％に。およそ3社に1社は、新型コロナウイルスの感染拡大以前からテレワークを実施していたことがわかる。他方、「第1回緊急事態宣言（2020年4月～）」期間中に導入した企業は53％となっていることから、この時期に一気にテレワークの導入が加速したことがうかがえる。「第2回緊急事態宣言（2021年1月～）」以降のテレワーク導入率推移は、ゆるやかな増加傾向にとどまった。
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