また、「オンラインの方がよいと感じた理由」を尋ねると、最も多かったのは「遠隔地との通信ができる」と「移動時間が短縮できる」で、それぞれ67.5％に。政府が提唱する「新しい生活様式」においても“テレビ会議の導入”が推奨されていることから、アフターコロナでは「オンラインでの商談や発表会・記者会見」がさらに増えていくと予測される。
3人に1人は「自社のDXが進んでいる」と実感。DX推進による好影響とは？
また、「自社でのDXが進んでいるか」と尋ねると、「非常に進んでいる」が4.1％、「進んでいる」が10.8％、「どちらかといえば進んでいる」が26.3％となり、合計41.2％が「進んでいる」と回答。オンライン上で完結する業務の増加が、DXを推進・拡大させる要因となっているようだ。ただ、「非常に進んでいる」は5％に満たないことから、まだまだ企業のDXには課題が残されていることもうかがえる。
さらに「DXが進まない理由」を尋ねると、「やり方がわからない」が29.5％でトップとなり、「会社の方針」が27.6％で続いた。DXにメリットがあると分かっていても、専門知識の不足や導入の手間などから、推進を避ける様子もうかがえる。
一方、「DXが進むことで社内に与えた好影響」について尋ねると、「社内システムの簡素化」が55.3％で最も多くなった。
一方、「DXが進むことで社内に与えた好影響」について尋ねると、「社内システムの簡素化」が55.3％で最も多くなった。
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