株式会社リクルートマネジメントソリューションズは2021年6月1日、「ポストオフ経験に関する意識調査」の分析結果を発表した。調査期間は2021年3月12日～14日で、役職を外れる「ポストオフ」経験があり、その後そのまま同じ会社に勤務している50～64歳の正社員766名より得た回答を分析している（従業員規模300名以上）。これにより、ポストオフ前にすべき準備や、ポストオフ後の適応感を高めるマネジメントのポイントなどが明らかとなった。
ポストオフによって変化したものは「賃金」などさまざま
現在、「役職定年制度」や「役職任期制度（一律の年齢や期間で組織長などの役職を外れる制度）」、またはそれに準ずる制度の運用により、役職を外れる「ポストオフ」を導入している企業もあるだろう。ミドル・シニア世代の活躍が重要性を増すなか、ポストオフ後の社員が「新しい環境に適応している」と感じるポイントは、どのような点にあるのだろうか。
はじめに、「ポストオフ前と比較したときの変化」を尋ねると、「下がった・減った」という回答が最も多かったのは「賃金」で、82.8％という結果に。以降、「周囲からの期待の大きさ」が56.1％、「仕事量・労働時間」が52.9％と続いた。
反対に、「変わらない」と「上がった・増えた」の項目の合計値が多くなった項目は、「1日に会話する人の数」（51.1％）、「自分で判断し主体的に進める度合い」（55.2％）、「顧客満足や組織業績の向上への影響力」（56.7％）、「仕事の成果の見えやすさ」（60.5％）、「新しいことを勉強する時間や機会」（62.3％）だった。
はじめに、「ポストオフ前と比較したときの変化」を尋ねると、「下がった・減った」という回答が最も多かったのは「賃金」で、82.8％という結果に。以降、「周囲からの期待の大きさ」が56.1％、「仕事量・労働時間」が52.9％と続いた。
反対に、「変わらない」と「上がった・増えた」の項目の合計値が多くなった項目は、「1日に会話する人の数」（51.1％）、「自分で判断し主体的に進める度合い」（55.2％）、「顧客満足や組織業績の向上への影響力」（56.7％）、「仕事の成果の見えやすさ」（60.5％）、「新しいことを勉強する時間や機会」（62.3％）だった。
失ったものは「給与や期待」。その反面、「時間や余裕」を得られたと回答
次に、「ポストオフによって失ったものと得たもの」の自由回答を分析すると、「給与」や「期待」、「情報」を失ったという回答が多く見られた。一方、得られたものとして、「時間」や「自由」、「余裕」との回答が多くあがった。
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