株式会社Jストリームは2021年5月20日、新型コロナウイルス感染症拡大以降の法人営業に関する調査結果を発表した。全国の法人営業に関する職務に就く2,038名より回答を得た。これにより、コロナ禍以前／以降に起きた法人営業環境の変化や、実施した取り組みが明らかとなった。
受注数は半数弱が減少傾向に
新型コロナウイルス感染症拡大により、法人向け営業はどのような変化があったのだろうか。はじめに、「受注数の増減」を尋ねると、「増加した」が3.4％、「やや増加した」が11.3％となり、増加した企業は合わせて14.7％だった。
一方で、「減少した」が14.9％、「やや減少した」が30.7％となり、合計45.6％と半数近くが新型コロナの影響により受注数が減少したと回答した。また、「どちらでもない」は39.8％と、4割程度の企業で変化はなかったことが明らかとなった。
一方で、「減少した」が14.9％、「やや減少した」が30.7％となり、合計45.6％と半数近くが新型コロナの影響により受注数が減少したと回答した。また、「どちらでもない」は39.8％と、4割程度の企業で変化はなかったことが明らかとなった。
既存顧客との商談機会はどうだったのか？
次に、「既存顧客との商談機会の増減」を尋ねた。すると、「増加した」が3.5％、「やや増加した」が6.1％と、合計9.6％が増加したと回答した。
一方、「減少した」が28.3％、「やや減少した」が37.7％で合計66％となり、商談機会が減少した企業は6割を超えた。
一方、「減少した」が28.3％、「やや減少した」が37.7％で合計66％となり、商談機会が減少した企業は6割を超えた。
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