経営・ビジネスの課題解決メディア「経営プロ」

新型コロナの影響で、首都圏大企業の管理職が地方への転職に関心度アップか。経営幹部候補にも興味を示す

  • このエントリーをはてなブックマークに追加

地方への移住や転職に繋がる可能性あり

最後に、「地方での副業経験後、その地域への移住や転職に繋がる可能性はあるか」を尋ねた。その結果、「35~44歳」では「可能性あり」が20.1%、「やや可能性あり」が54.5%で、合計74.6%となった。また、「45~54歳」が合計70%、「55~65歳」も合計68.3%と、全世代で70.7%が、副業先によって移住や転職の可能性があることを示唆している。
地方への移住や転職に繋がる可能性あり

首都圏大企業の管理職は、地方への転職や副業について、業務の発展ややりがいを求めて前向きに捉えていることがわかった。新型コロナの影響や働き方改革に伴い、テレワークが普及するなど働く場所が問われなくなりつつある今、首都圏企業は自社の管理職に対して帰属意識を高めながら働き方が選べる環境をいかに整えるかが、今後の課題となりそうだ。

お気に入りに登録

プロフィール

 経営プロ編集部

経営プロ編集部

経営者・事業部門責任者から部長・課長・リーダー層まで、経営の根幹を支える人たちの成長を支援するパートナーメディアを目指します。日々の業務に役立つニュースや小ネタ、組織強化や経営理論まで幅広く学べる記事を提供します。

関連ニュース

会員登録 / ログイン

会員登録すると会員限定機能や各種特典がご利用いただけます。 新規会員登録

会員ログインの方はこちら