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労働者意識に関するグローバル調査で判明。「働き方改革」で日本の労働環境は改善の兆し

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働き方改革の推進により、男性のワークライフバランスに変化が

日本の労働者の結果を男女別で比較したところ、「勤務時間外に連絡が取れることに対する職場からの期待」に限って、減少傾向は女性の方が高かった。一方、それ以外の項目では男性の減少傾向の方が高いということも判明した。特に顕著に表れたのが、「勤務時間外の連絡に即座に対応する」と「休暇中も業務に対応する」の2点に対してだった。女性はどちらも2%程度の減少にとどまったが、男性はどちらも10%以上減少している。この結果から、ここ数年の間で、日本の男性の働き方に対する意識が大きく変化したと推測できる。働き方改革の推進により、日本の労働環境は改善傾向にあるといえそうだ。

しかし、総務省が実施する「労働力調査」では、残業の罰則付き上限が導入されてもなお、月に80時間以上残業をしている労働者が約300万人いるという結果が出ている。その背景には、「労務管理が厳格になったことにより、サービス残業が表面化し、数値が上がった」「部下が残業削減した分の業務を管理職が代わりに担っている」といったさまざまな要因があると考えられる。
働き方改革の推進により、男性のワークライフバランスに変化が

「労働時間の見直し」という第一ステージが実を結びつつあるという日本の現状。今後、働き方改革をさらに推進させるためには、「テクノロジーの導入」や「社内外で蔓延する過剰サービスの見直し」、「業務の遂行方法の再考」などにより、労働生産性の改善をはかる必要があるだろう。

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