男女ともに男性の育児休暇取得の必要性を感じているいっぽうで、職場においては「育児は母親がするもの」といった、役割分担の性差別的な偏見が根強いことが推測できる結果となった。
また、人手不足が深刻な企業が多い中で、長期離脱によるキャリアパスへの不安や育児休暇を取ること自体が、業務に対して後ろ向きな姿勢と捉えられてしまうような職場の雰囲気があることも窺える。
男性の育児休暇取得率の向上には、企業レベルでの制度整備や社員の意識改革につながるような啓蒙活動、ワークショップなどの取り組みが必要不可欠と言えそうだ。
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