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育児期に離職した正社員女性の6割が「本当は働き続けたかった」と回答、企業に求められる対応は

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続いて、上記の女性たちに「出産後に正社員を辞めた理由」を聞き、離職時の第一子の年齢別にまとめた。すると、子どもの年齢によって理由に特徴が見られることがわかった。辞めた時の子どもの年齢を「3歳未満」、「3~6歳」、「小学生」に分け、割合が高かった辞職理由と、企業ができる解決案を以下に述べる。

〈離職時に子どもが3歳未満〉
●理由:家族・親族の家事育児サポートが不十分
●解決案:夫も家事や育児に時間を割けるよう、男女とも年収を一時的に下げてでも負荷を減らし、子どもがある程度大きくなったらキャリアコースに戻れる、といった選択肢を用意する。

〈離職時に子どもが3~6歳〉
●理由:職場での居場所感のなさ(職場の理解不足、迷惑をかけているので肩身が狭いなど)
●解決案:仕事と家庭の両立に対する理解を、上司や同僚に促す。また、彼女たちに不可欠な人材としての役割を与え、働きぶりをきちんと評価することで、居場所を感じられるようにする。

〈離職時に子どもが小学生〉
●理由:子どものケア(精神的なケアや教育など)
●解決案:子どもが成長してもケアに時間がかかる場合があることを理解し、時短勤務の延長を選択できるようにするなど、それぞれの事情に応じて対応する。

そこで、就業継続者と離職者のワークライフバランスを比較した(いずれも小学生以下の子供がいる女性)。「社員として働き続けている女性」に「現在、ワークライフバランスがとれているか」を聞くと、49.7%が「とれている」と回答した。一方、「正社員を辞めた女性」に「離職した職場でワークライフバランスがとれていたか」を尋ねると、「とれていた」と回答したのは26.7%に留まり、両者には23ポイントの差があった。ワークライフバランスは就業継続に大きく影響することが改めて浮き彫りになり、彼女たちを引き止めるには企業側の配慮が求められる。

上記の「正社員として働き続けている女性」のうち「ワークライフバランスがとれていない」と答えた人に、「上司に“仕事量を調整して欲しい”と伝える頻度」を質問。その結果、一番多かった回答は「伝えていない」(49.1%)だった。ほぼ半数が何も言えずに我慢し、仕事を抱え込んでいることになる。このような状況が続けば、誰にも相談せず辞めてしまう可能性も充分考えられるだろう。上司が彼女たちと適切なコミュニケーションをとれる関係性を築き、個々の状況にあわせて仕事量を調整していくことが望まれる。

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経営者・事業部門責任者から部長・課長・リーダー層まで、経営の根幹を支える人たちの成長を支援するパートナーメディアを目指します。日々の業務に役立つニュースや小ネタ、組織強化や経営理論まで幅広く学べる記事を提供します。

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