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働き方改革のカギは、脱パソコン!?ビジネスパーソンの「働き方」最新意識調査結果

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トレンダーズ株式会社は、2018年8月、1日あたり平均1時間以上のデスクワークがある20~50代会社員男女500名を対象に「働き方の変化」についてアンケート調査を実施、結果を公表した。

なお対象者500名は、一都三県在住で、性別・年代別に均等割付となっている。

■まず、「ここ1~2年で勤務先のオフィス以外において仕事をすることが増えたと思いますか?」と尋ねると、結果は以下の通り。

・YES…30%
・NO…70%

近年、働き方改革への取り組みを進める中で、在宅勤務制度やテレワーク制度に代表される「場所を選ばない働き方」も広がりを見せており、およそ3人に1人が、ここ1~2年で勤務先のオフィス以外において仕事をすることが増えた、と感じていることが分かった。

■次に、「働き方改革において活用したいアイテム・デバイス」を尋ねると、1位が「パソコン(74%)」、2位が「スマートフォン(51%)」であった。

特に20~34歳のミレニアル世代ほど「スマートフォン」と回答した人が多く、その割合は63%。35歳以上のミドル世代で「スマートフォン」と回答をした人は44%で、両者には19ポイントもの差が生じている。

「場所を選ばない働き方」を実現する上で、パソコンよりスマートフォンのほうを活用したいと考える人は、ミレニアル世代を中心に多いようである。

そこで年代別に、「仕事における積極的なスマートフォン活用を支持しますか?」と尋ねると、結果は以下の通り。

・ミレニアル世代(20〜34歳)…<支持する64%><支持しない15%>
・ミドル世代(35〜59歳)…<支持する44%><支持しない23%>

ここでも世代による差が目立ち、35歳以上のミドル世代で「支持する」と答えた人は44%に留まったのに対し、20~34歳のミレニアル世代では64%で、20ポイントもの違いが見られた。

■次に、ミレニアル世代の対象者に、「仕事において電話機能以外でスマートフォンを活用していますか?」と尋ねると、結果は以下の通り。

・年収300万円未満…<活用している27%><活用していない70%>
・年収600万円未満…<活用している35%><活用していない54%>
・年収600万円以上…<活用している38%><活用していない25%>

同じミレニアル世代の中でも、年収が高い人ほどスマートフォンを活用している割合が多いことが分かった。

■次に、「仕事において電話機能以外でスマートフォンを活用している」と回答した人に対し、「仕事でスマートフォンを活用すると、パソコンのみの場合と比べて勤務時間は短縮されると思いますか?」と尋ねると、結果は以下の通り。

・YES…81%
・NO…19%

仕事でスマートフォンを活用している人の81%が、スマートフォンにより勤務時間の短縮につながっていると考えていることが分かった。

また、具体的に「どれくらい勤務時間が短縮されると思いますか?」と尋ねると、平均「66分」という結果であった。これらを踏まえると、スマホの仕事活用によって、残業などを1時間以上カットできることになる。

■最後に、「仕事において使用するスマートフォンを選ぶ場合に、今後求めたい機能・性能」を尋ねると、結果は以下の通り。(上位3位まで記載)

1位:1日使用しても充電が切れない(67%)
2位:セキュリティが安心できる(58%)
3位:処理速度が速い(52%)
3位:メモリの容量が大きい(52%)

他にも「同時に複数の画面で作業ができる(23%)」、「タッチペンなどで画面に直接手書きができる(17%)」などがあがり、スマートフォンのビジネスユースが進むことで、今後求められるデバイス像にも変化が生じそうなことが伺える。

――本調査から見えてきたビジネスパーソンの働き方の変化について、世代・トレンド評論家の牛窪恵氏は次のように述べている。

「“女性活躍推進”や“働き方改革”という言葉が職場に浸透しつつあるなか、政府が2020年に向けて自宅や自宅周辺でのリモートワークを可能にする「テレワーク」を推進しているのは、周知の通りです。また昨今は、アフター5や休日などにおける「副業・兼業」を容認する企業も増えています。

このような流れから、いつでもどこでも隙間時間に、オフィス以外の空間でメール確認や資料の閲覧をしたいと考える人が急増。それに伴い、持ち運びや立ち上げ、接続などに一定の制約があるパソコンより、手軽にスマートフォンで仕事をしたいと考える「脱パソコン」派も目立っています。今後も「場所を選ばない」「Wi-Fiが必須ではない」「持ち運びがラク」などの理由から、この動きは加速するでしょう。また、企業においてもスマートフォンの支給や、スマートフォンでチェックできるチャットツールなどを積極的に導入する傾向にあります。」

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経営者・事業部門責任者から部長・課長・リーダー層まで、経営の根幹を支える人たちの成長を支援するパートナーメディアを目指します。日々の業務に役立つニュースや小ネタ、組織強化や経営理論まで幅広く学べる記事を提供します。

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