働き続けて欲しい優秀人材ほど退職する訳

2014年に行われた厚生労働省調査の結果を見ても、近年、出産した後も仕事を続けたいと考える女性は増えているようだ。

特に、出産前に正規雇用で就業していた人については、全体の75%以上が出産後も就業意欲を示している。ここには、経済的な理由もあると考えられる。かつてのように、安定した雇用や収入が見込めない世の中になる中、生活費や養育費を心配する声は多い。

一般社団法人 みんなで作る良い行政サービス協会が、2018年2月に発表した「子どもが将来、親になったときの子育てについて」のアンケート調査結果においても、子どもの医療費の軽減、助成の充実、安定した収入を望む意見が目立っており、現在、育児を行っている人が、経済的に苦労している様子が伺える。

一方で、2015年に行われた厚生労働省の調査では、出産退職をした人が「両立困難」と感じた理由には、「保育園等に子どもを預けられなかった」「勤務時間が合わなかった」「会社に産休や育休の制度がなかった」「職場に両立を支援する雰囲気がなかった」などがあげられている。

現在、政府をあげて女性活躍推進が謳われ、女性自身も出産後の就業継続を望んでいるのは先述の通りだ。しかし、ここまでにあげた幾つかの調査結果を踏まえてみると、出産・育児と仕事を両立する女性のサポートに対し社会全体の目が向けられているものの、実際の現場では、まだこの問題に対する改善がほとんど進んでいないと感じている女性が多く、女性を取り巻く環境はまだまだ未整備なのが現状のようだ。

コミュニケーション力に優れ、長く働くほど会社への愛着を感じて働いてくれる女性の力を企業内で活かすためには、女性がライフスタイルを変化させながらも就業を継続していける環境を整備することが必要だ。もはや、その課題を避けて通ることはできないだろう。

2018年3月に行われた、ランスタッド株式会社の「企業のダイバーシティ（人材の多様性）の推進に関する調査」では、20代女性で急速に「勤務先のダイバーシティ推進度」を重視する傾向が進んでいるという結果が出ている。

今後、ライフイベントにより働き方を変える可能性のある若年層の女性は、現在苦労している先輩たちの背中を見て、将来に渡って働きやすい環境を提供してくれる会社はどこなのか、シビアに見極めているのだ。

女性が出産・育児と仕事を両立するために真に必要なことは何か。女性の声に耳を傾け、先手を打って環境を整えることが、明日の優秀な人材を確保することに繋がる。