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eラーニング市場の今 ~2016年度の動向と今後のトレンド~

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2016年度の市場規模は1,722 億円を予測

2016年度の市場規模は1,722 億円を予測

 資格取得や語学学習といった個人向けサービスから、新入社員研修やコンプライアンス教育といった法人向けサービスに至るまで、近年インターネットを使ったオンライン学習「eラーニング」の市場が盛況だ。時間を選ばず、通学する必要もないことから、特に多忙なビジネスマンの利用者が増えており、2015年の調査では、80%の企業が導入し、特に3,000人以上の企業では、導入率95.8%という高い数字が出ている。
 こうした中、矢野経済研究所ではeラーニング市場に関する調査結果を発表した。調査結果によると、2016年度のeラーニングの市場規模は、前年度比107.9%の1,722億円を予測。B to B市場は、eラーニングの利便性向上などを背景に、顧客企業における利用が一定程度活発化すると見ており、堅調推移を予測した。一方B to C市場は、主要通信教育サービス事業者が大きくサービス拡充を図る予定であり、こうしたサービスが市場拡大に貢献していくものと捉えている。

利便性の向上により法人向けは好調

 2015年度のB to B市場規模は、前年度比102.0%の586億5,000万円と、堅調に推移した。当該市場は、情報通信技術の向上、モバイル端末の一般化、クラウド環境の進化など、eラーニングの利便性を有する環境を背景に、顧客企業におけるeラーニングの利用機会増加や顧客層拡大をもたらしている。またこれに伴い、導入に対するコンサルティングや個別の顧客要望に応じた関連サービスの需要も増加傾向にあるようだ。
 さらにここ数年は、顧客企業のLMS(ラーニング・マネジメント・システム)に対する投資にも復調が見られており、切り替え・更新案件を中心とする引き合い案件が活発化。LMSベンダー間の競合状況も激しさを増している。ただし、2015年後半より世界経済の先行き不透明感などの影響からか、顧客企業のLMS投資に対する様子見が出始めており、今後における懸念材料も見受けられるようだ。一方、コンテンツは顧客企業での内製化が一定程度進んでいる状況にあるものと見られ、コンテンツ制作支援ソフトのオーサリングツールが好調に推移する一方、事業者から提供されるレディメイドコンテンツ、オーダーメイドコンテンツは減少基調にあるものと推察される。

B to C市場は差別化や収益性が課題

 一方、2015年度のB to C市場規模は、前年度比92.7%の1,010億円である。B to Cはここ数年にわたりeラーニング市場規模の拡大を牽引してきたが、2015年度は大手通信教育事業者における限定的なサービス展開などが影響したことから、学習塾・予備校等の映像授業や、その他の事業者が展開するサービスの一部は伸長したものの、全体としては前年度に対し市場規模は縮小したと見られている。
 当該市場は、公教育における情報通信技術活用が注目される中、大手教育事業者を中心にその取り組みを強化する動きが見られる。またスマートフォンやタブレット端末の急速な普及と情報通信技術の向上は、個人を対象とするeラーニング事業に参入する事業者を増加させている。ただし、インターネット上には無数の無料コンテンツが存在しており、かつ比較的低価格で提供される学習アプリ等に対し、どのように差別化し、どこに収益性を求めるかなど、参入事業者における課題も多いと指摘している。

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