転職希望者は「中長期的な給与アップ」や「業務内容」を重視か。中途人材獲得および離職防止のために企業がすべき対策は？

株式会社リクルートは2023年2月2日、転職活動者を対象とした意識調査の結果を発表した。調査期間は2022年12月13日～14日で、転職活動中の個人1,040名から回答を得た。調査から、転職希望者が勤務先に抱える不満や企業選定で重視することなど、転職活動を行う上で持つ観点が明らかとなった。

企業における人材不足が深刻化する中、即戦力となる中途人材の獲得も重要な課題となっているが、実際に転職活動中の個人はどのような観点で転職先を選んでいるのだろうか。リクルートはまず、「現在の主たる仕事の満足度」を尋ねた。すると、「不満」および「どちらかと言えば不満」との回答の合計値が最も高かったのは「収入面」で、計45.2％だった。次いで、「社内の評価制度（成果報酬など）」が計44.3％となった。現職での収入や評価制度に不満を抱え、転職活動を行っている人が多いことがうかがえる。

続いて、「今回の転職活動での、転職時の年収水準の希望」について同社が尋ねると、「現在よりも高い年収水準を実現したい」との回答が6割以上となったという。

この結果を受け同社は、「今回の転職活動での、『転職時の年収水準』と『将来の年収水準』について、最も考えに近いもの」を尋ねた。すると、「あてはまる」と「ややあてはまる」の合計値が最も高かったのは、「転職時に現在よりも高い年収水準であり、将来の年収水準も確実に上げられる企業がよい」で計69.9％だった。以下、「転職時に年収が同水準で、入社半年～1年程度で年収が上がる可能性があればよい」が59.6％、「転職時に年収が同水準で、中長期（2～3年程度）で年収が上がる可能性があればよい」が55.1％と続いた。

転職活動者は、目の前の収入アップだけでなく将来にわたって年収が上がる見込みがあるかを重視する傾向にあるようだ。