人事のプロを支援するポータルサイト「HRプロ」を運営するProFuture株式会社は2022年12月22日、「ウェルビーイングと健康経営」に関する調査結果を発表した。調査期間は2022年9月26日～10月3日で、企業の人事責任者および担当者221名から回答を得た。調査から、企業におけるウェルビーイングの認知度や、パーパス浸透度と実施割合の関連性などが明らかとなった。
ウェルビーイングの認知度は、大企業で約8割、中小企業では4割に
「ウェルビーイング（well-being）」は、人が幸福で心身ともに健康な状態にあり、かつ社会的にも満たされている状態を指す言葉だ。近年では人事施策にウェルビーイングの概念を取り入れる企業が増加傾向にあるが、その認知度はどうなのだろうか。ProFutureはまず、企業規模別に「ウェルビーイングの認知度」を分析した。その結果、「以前から意味も知っている」との回答は、従業員1,001名以上の大企業で75％、301～1,000名の中堅企業で63％、300名以下の中小企業では42％だった。企業規模が大きいほどウェルビーイングの認知度が高かった。ただし、「以前から名前だけは知っている」（大企業：11％、中堅企業：31％、中小企業：42％）と合わせると、認知度はいずれの企業規模においても9割程度に上り、関心の高まりがうかがえる結果となった。
今後実施予定を含むウェルビーイング施策の実施は、大企業で約8割、中堅・中小企業も4割超
次に同社は、企業規模別に「ウェルビーイングの実施状況」を分析している。すると、「実施している」割合は、大企業で40％、中堅企業で17％、中小企業で12％だった。実施状況は大企業でも半数に満たない結果となったが、「実施に向け準備中／検討中」（大企業：38％、中堅企業：33％、中小企業：29％）を含めると、大企業では78％、中堅企業では50％、中小企業では41％と割合が高まり、今後の実施企業の拡大が期待できる結果が得られた。
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