株式会社グローバルプロデュースは2022年8月23日、「大企業のエンゲージメント向上施策」に関する調査結果を発表した。調査期間は2022年8月2日～4日で、エンゲージメント向上施策を実施する従業員1,000名以上の大企業の人事担当者109名から回答を得た。調査から、エンゲージメント向上施策の効果の実感度や、その効果を実感する理由などが明らかとなった。
約9割が「エンゲージメント向上施策」を重要視
多くの企業で、人材不足などを要因とした従業員の働きがいや意欲の低下が課題となっている今、従業員のエンゲージメント向上に向けた施策を取り入れる企業では、効果が得られているのだろうか。グローバルプロデュースはまず、「人事施策全般における、エンゲージメント向上施策の重要度」を尋ねた。すると、「非常に高い」が45.9％、「やや高い」が44％で「高い」の合計は89.9％となった。
最も行われているエンゲージメント向上施策は「評価・表彰制度の充実」
次に、「自社でどのようなエンゲージメント向上施策を行っているか」を尋ねたところ、「評価・表彰制度の充実」が63.3％で最も多かった。以下、「社内報などによる社内向け情報公開」が61.5％、「社内イベントの実施」が59.6％、「1on1ミーティングの実施」が45.9％、「完全フレックスタイム制の導入」が31.2％、「独自の報酬制度の導入」が29.4％、「飲み会やランチミーティングなどのコミュニケーション機会の設置」が27.5％、「成長支援制度の導入」が25.7％と続いた。
自由回答では、「メンター制度」、「パルスサーベイ」、「適材適所の人材配置やチャレンジ制度」などの施策があがった。
自由回答では、「メンター制度」、「パルスサーベイ」、「適材適所の人材配置やチャレンジ制度」などの施策があがった。
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