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コロナ以降改善の傾向も、いまだ8割の人事担当者が「人材不足」を実感。不足の原因や、各企業が取り組んでいる対応策とは

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エン・ジャパン株式会社は2022年6月21日、企業の人事担当者を対象とした「2022年の人材不足の状況」に関する調査の結果を発表した。調査期間は同年2月21日~5月24日で、計525社から回答を得ている。調査結果からは、人材不足の傾向が強い職種や、企業が取り組む人材不足に対する解決策などが明らかとなった。

2019年と比べ改善傾向も、いまだ8割を超える企業が人材不足を実感している

さまざまな企業で人材不足が課題とされているが、企業の人事担当者はどのような実感を抱いているのだろうか。まず、エン・ジャパンは「自社で人材が不足している部門の有無」に関する回答結果について、2019年に実施した同様の調査結果と比較している。すると、今回の調査で人材が不足している部門が「ある」と回答した企業は82%で、2019年の89%を7ポイント下回った。また、「ない」との回答も17%と、2019年の10%から7ポイント増加した。
2019年と比べ改善傾向も、いまだ8割を超える企業が人材不足を実感している

業種別では「サービス関連」、「流通・小売関連」で人材不足が多い結果に

また、「人材が不足している部門の有無」について業種別に比較した結果では、人材不足が「ある」とした回答が最も多かったのは「サービス関連」の91%だった。以下、「流通・小売関連」が90%、「メーカー」が82%、「不動産・建設関連」が81%、「IT・情報処理・インターネット関連」および「金融・コンサル関連」がともに77%などと続いた。
業種別では「サービス関連」、「流通・小売関連」で人材不足が多い結果に

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