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約7割の経営層がコロナ禍で「従業員サーベイ」の重要性が高まったと実感。調査結果を施策に反映するメリットとは

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株式会社カルチャリア(以下、カルチャリア)は2022年4月12日、「従業員意識調査(以下、従業員サーベイ)の実態調査」の結果を発表した。調査期間は2022年3月31日~4月1日で、外部サービスを活用した従業員サーベイを実施する、従業員100名以上の企業の経営者および役員109名から回答を得た。これにより、従業員サーベイの必要性に関する経営層の意識や、調査結果を施策へ反映することで得られるメリットなどについて明らかとなった。

7割以上が「第三者機関を活用した従業員サーベイの重要性」を実感

新型コロナウイルスの流行によって社員の働き方が大きく変化する中、従業員の状況を把握するために実施する従業員サーベイについて、経営層はどのように考えているのだろうか。

カルチャリアはまず、「コロナ禍によって、第三者機関を活用した従業員サーベイが重要になったか」を尋ねている。すると、「かなりそう思う」が36.7%、「ややそう思う」が39.4%と、合計で76.1%が従業員サーベイの必要性を感じていることが明らかとなった。
7割以上が「第三者機関を活用した従業員サーベイの重要性」を実感

従業員サーベイを重視する理由は「テレワークで従業員の状態がわからない」が最多

前質問で「かなりそう思う」、「ややそう思う」と回答した人に、「従業員サーベイが重要になった理由」を複数回答で尋ねると、「テレワークで従業員の状態がわからないから」が57.8%、「不要不急の会話を避けることにより、コミュニケーションが減少しているから」が56.6%、「コロナ禍でストレスの感じ方が変化しているから」が42.2%などという結果となった。
従業員サーベイを重視する理由は「テレワークで従業員の状態がわからない」が最多

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