リ・カレント株式会社（以下、リ・カレント）は、2022年3月28日、若手の育成を担う社員の本音を探るべく実施した「人材育成に関する意識調査」の結果を発表した。調査時期は2021年10月で、東京都で社内の育成に関わる20代～60代1,022名から回答を得ている。同調査結果から、人材育成を担当する社員の人材育成に対する意識や仕事観などが明らかになった。
人材育成で重視することは「業務指導」が半数以上に
企業内で人材育成に関わる社員の意識はどのようなものだろうか。まず、リ・カレントは「人材育成において一番重視するもの」について尋ねている。すると、「業務に関する知識・技術・技能を伝えること」が54.6％で最多となり、次いで「部下自身の目指す姿に沿ってキャリアアップを支援すること」が18.8％となった。また、“ポスト人材育成”の観点である「将来の会社・組織のために必要な人材を育成する」との回答は15.7％と、2割を下回った。
約半数が「育成へのサポート・支援制度に不満がある」と回答
同社が、「育成に関するサポート・支援制度に満足しているか」を尋ねた質問では、「やや不満がある」、「不満がある」の合計が48.2％となり、約半数の人が職場でのサポートや支援制度に満足していないことが明らかになった。
さらに、「やや不満がある」、「不満がある」と回答した人に対し、「具体的な不足部分」も尋ねている。すると、「育成担当者向けの研修不足」が37.3％と最も多く、以下、「新人向けの研修不足」（36.7％）、「主業務との業務量調整が不十分」（36％）、「現場での実習制度不足」（31.7％）なども僅差で続いた。
さらに、「やや不満がある」、「不満がある」と回答した人に対し、「具体的な不足部分」も尋ねている。すると、「育成担当者向けの研修不足」が37.3％と最も多く、以下、「新人向けの研修不足」（36.7％）、「主業務との業務量調整が不十分」（36％）、「現場での実習制度不足」（31.7％）なども僅差で続いた。
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