株式会社カルチャリア（以下、カルチャリア）は2022年3月4日、経営者に対して行った「組織改革」に関する調査結果を発表した。調査期間は2022年2月24日～26日で、従業員100名以上300名未満の企業の経営者・役員102名から回答を得た。これにより、新型コロナウイルス感染症拡大下において、経営者が「組織改革」の必要性をどのように捉えているのか、またその理由などが明らかになった。
「組織改革の必要性」を実感している経営者は約半数に
新型コロナウイルスの流行により、“働き方のスタイル”や“働くことに対する意識”の変容が進んでいる。このような中で、経営者は組織のあり方をどのように捉えているのだろうか。
まずカルチャリアは、コロナ禍における「自社の組織改革の必要性」について尋ねている。すると、「非常に実感した」が11.7％、「やや実感した」が34.3％となり、合計で約半数となる46％の経営者が、「組織改革の必要性」を実感していることがうかがえる結果となった。
一方、「あまり実感していない」が32.4％、「全く実感していない」が21.6％と、合計で54％になり、必要性を実感している経営者を上回る回答数となっている。
まずカルチャリアは、コロナ禍における「自社の組織改革の必要性」について尋ねている。すると、「非常に実感した」が11.7％、「やや実感した」が34.3％となり、合計で約半数となる46％の経営者が、「組織改革の必要性」を実感していることがうかがえる結果となった。
一方、「あまり実感していない」が32.4％、「全く実感していない」が21.6％と、合計で54％になり、必要性を実感している経営者を上回る回答数となっている。
「変化に対応できる組織づくり」が経営課題か
組織改革の必要性を実感している経営者に対して、「組織改革が必要な理由」を尋ねた質問では、「変化に対応できる組織を構築するため」が55.3％で最も多い回答となっている。以下、「リモートでの組織体制を盤石にするため」が38.3％、「コロナ禍でのエンゲージメント低下の防止」、「サスティナブルな組織運営推進」が共に34％などと続いた。いずれも“コロナ禍で変化する働き方”に対応できるよう、「組織力を高める施策への取り組みの必要性」を感じている様子がうかがえる。
また、自由回答では「業務の属人性が高く、社員の長期離脱により業務が立ち行かなくなる懸念がある」や、「一つ一つのことに対して、決定までに時間がかかる」などといった声もあった。
また、自由回答では「業務の属人性が高く、社員の長期離脱により業務が立ち行かなくなる懸念がある」や、「一つ一つのことに対して、決定までに時間がかかる」などといった声もあった。
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