株式会社ジーンは2022年2月9日、「コロナ禍での働き方に関するアンケート調査」の結果を発表した。調査期間は2021年12月8日～18日で、20歳から75歳までの社会人1,010名から回答を得た。これにより、ビジネスパーソンの働き方に対する考え方がどのように変化しているのかが明らかとなった。
8割超が「リモートワーク」を希望。出社との「ハイブリッド型」が理想
新型コロナウイルス感染症の影響を受け、リモートワークなどの働き方が定着するなか、人々の働く意識はどのように変化しているのだろうか。
同社が「リモートワークは週何日が適当か」を聞くと、「週1～2日」が34.5％、「週3～4日」が34％となり、「1日以上」とした人は計81.6％となった。一方、「フルリモート」を希望する人は13.1％にとどまり、多くの人が「リモートワークと出社のハイブリッド型」を希望していた。
多くのビジネスパーソンがハイブリッド型の勤務を希望する理由として、同社は「フルリモートワークでのコミュニケーション不足や、一日中一人で働く時に感じる孤独や閉塞が原因」と考察。リモートワークがメンタルヘルスに影響を与える可能性を踏まえ、「社員の健康維持のためには適度な頻度で出社による対面コミュニケーションの確保が必要」だとしている。
同社が「リモートワークは週何日が適当か」を聞くと、「週1～2日」が34.5％、「週3～4日」が34％となり、「1日以上」とした人は計81.6％となった。一方、「フルリモート」を希望する人は13.1％にとどまり、多くの人が「リモートワークと出社のハイブリッド型」を希望していた。
多くのビジネスパーソンがハイブリッド型の勤務を希望する理由として、同社は「フルリモートワークでのコミュニケーション不足や、一日中一人で働く時に感じる孤独や閉塞が原因」と考察。リモートワークがメンタルヘルスに影響を与える可能性を踏まえ、「社員の健康維持のためには適度な頻度で出社による対面コミュニケーションの確保が必要」だとしている。
福利厚生で求めるトップ3は？
「あったらよいと思う福利厚生」を同社が尋ねると、1位がスポーツジムの利用に関する補助などの「フィットネス関連」で、2位が社宅制度や家賃補助などの「住宅手当」、3位が子どもの急な体調不良時に利用できる休暇や、学校行事休暇などの「子育て関連」となった。
それ以外には、リモートワークの普及に伴う自宅の電気代や備品購入代、コワーキングスペース代などの「在宅勤務手当」を希望する声もあったという。
それ以外には、リモートワークの普及に伴う自宅の電気代や備品購入代、コワーキングスペース代などの「在宅勤務手当」を希望する声もあったという。
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