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4人に1人が、テレワークは「働きや成果が評価されにくい」と回答。アフターコロナに向けた働き方の方針とは

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株式会社LASSICが運営する「テレワーク・リモートワーク総合研究所(テレリモ総研)」は、2021年12月1日に「テレワークとオフィスワークで評価に有利・不利があるか」のアンケート結果を発表した。調査期間は2021年8月30日~31日で、テレワーク・リモートワーク経験者の20歳〜65歳の男女1,035名から回答を得た。これにより、「働き方による評価の相違」や「今後の働き方に関する意向(企業/個人)」が明らかとなった。

「働き方の違い」は評価に影響があるのか?

新型コロナウイルス感染症拡大は、2年近く収まらない状況が続いている。働き方が変化した人も多い中、テレワークとオフィスワークで「人の評価」に違いはあるのだろうか。

同社が、「あなたの会社ではテレワーク・オフィスワークで評価の有利・不利はあるか?」と尋ねると、男女とも6割が「有利・不利はない」と回答した。一方で、「オフィスワークの方が有利」と感じている回答者は、男性が25.2%、女性がと24.2%だった。4人に1人は、「テレワークは仕事ぶりが直接見えづらいことから、会社から働きや成果が評価されにくい」と感じているようだ。
「働き方の違い」は評価に影響があるのか?

約4割の企業が「オフィスワークとテレワークのハイブリッド」を今後の方針に

同社が「この先の勤務先の働き方に関する方針」を尋ねた結果では、「完全オフィスワークに戻る」が10.2%と1割にとどまった。一方、「オフィスワーク中心に戻るが、数日はテレワークも認められる」が19%、「オフィスワーク中心に戻るが、一部の職種はテレワークが継続される」が13.5%、「テレワーク中心のままだが、一部の職種がオフィスワーク中心に戻る」が10.7%なった。合計43.2%が、勤務先の方針は「オフィスワークとテレワークのハイブリッドとなりそう」だと予想した。
約4割の企業が「オフィスワークとテレワークのハイブリッド」を今後の方針に

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