株式会社トレンド・プロは2021年11月16日、「組織課題や社内施策に関する意識調査」の結果を発表した。本調査は、企業内の「情報発信側（人事部・経営層）」と「情報受取側（その他の社員）」に対して行われたもので、計1,000名から回答を得たという。ここから同社は、「組織課題に関する現状認識」と「施策実施効果」の実態を明らかにした。
全体回答で最も関心があるのが「従業員エンゲージメント向上」
「組織課題として関心の高いもの」を全員に問うと、「従業員エンゲージメント向上」が21％と最多得票を獲得。以下、「コミュケーションの活性化」の17％、「部門を超えた連携強化」の13％が上位となった。情報発信側も受取側も、エンゲージメントに対する課題意識が最も高いことがわかった。
課題解決のための施策を行うも、6割が社内に浸透していないと回答
「課題解決のための施策として取り組んでいること」を挙げてもらうと、上位3項目は「社員の意識調査」（38％）、「ダイバーシティ＆インクルージョン推進」（27％）、「評価制度の見直し・目標設定方法の見直し」（26％）だった。併せて「それらの施策の浸透状況」については、「既に浸透している」と成果を出している企業は全体の13％にとどまった。「取り組んでいるが、中々浸透していかない」企業が21％いたほか、「現状には満足していない」と感じている企業は6割以上にのぼった。
続けて、「なぜ施策の浸透が難しいか」と質問しており、トップが「施策の設計が現場目線で作られていない」の36％、次点に「年齢や性格により、多様な価値観を受け入れられない人が多い」が34％で続いた。課題解決には、社員の多様性を考慮したアプローチを行う必要性がありそうだ。
続けて、「なぜ施策の浸透が難しいか」と質問しており、トップが「施策の設計が現場目線で作られていない」の36％、次点に「年齢や性格により、多様な価値観を受け入れられない人が多い」が34％で続いた。課題解決には、社員の多様性を考慮したアプローチを行う必要性がありそうだ。
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