「雑談」は業務の生産性や創造性にプラスとなるか。テレワーク時代に改めて見直される重要性とは

経営プロ編集部 2021/11/11

一般社団法人日本能率協会（以下、JMA）は2021年10月4日、「職場や仕事に対する考え」に関して実施している意識調査のうち、「テレワークの実施状況」と、「職場メンバーとの雑談機会と効果」の調査結果について発表した。調査期間は2021年8月13日～23日で、全国の正規就業者（企業や団体で働く正社員、役員、経営者）1,000名から回答を得た。これにより、テレワーク時代におけるビジネスパーソンの雑談の実態や、その効果などが明らかとなった。

なお、回答者の各属性は以下の通り。
●性別：男性685人、女性315人
●年代：20代162人、30代235人、40代276人、50代223人、60代104人
●勤務先従業員数：5,000人以上167人、1,000～5,000人未満178人、300～1,000人未満140人、100～300人未満155人、100人未満360人

約7割は「テレワークを行っていない」ことが判明。「週3日以上実施」は2割未満に

新型コロナウイルス感染症拡大の影響などから、テレワークが普及しているが、「テレワークの頻度」と「雑談」にはどのような関係があるのだろうか。

はじめに、「テレワーク実施の有無」と「その割合」を尋ねると、「テレワークを行っている」は31.5％、「行っていない」が68.5％となった。

また、「テレワークを行っている」とした31.5％を、実施頻度によって切り分けると、「週5日以上」が7.2％、「週3～4日」が8.5％、「週に1～3日」が5.4％、「週1～2日」が10.4％という結果に。週に3日以上テレワークを実施しているのは、全体の15.7％であることが判明した。地域や業態によって、「テレワークを実施していない」または「行えない」ケースもあるため、これは現実に近い数字と言えそうだ。

雑談の機会はテレワーク実施の有無に関わらず「オフィス出勤時に対面で」が最多に

続いて、「仕事中に職場メンバーとどのように『雑談』しているか」と尋ねた。すると、テレワークの有無に関わらず、「オフィス出勤時に対面で行う」が7割を超えた（全体：72.9％、テレワーク実施：70.5％、テレワーク非実施：74％）。また、テレワーク実施者では、「オンラインでの会議システム」（49.8％）や、「メール等」（37.1％）、「メール以外の会社のコミュニケーションツール」（31.4％）などを雑談ツールとしても活用していることがわかる。ただし、対面での雑談機会は、オンラインツールを利用した雑談よりも高い数値となっていることから、「相手の反応」や「その場の空気」がより分かりやすいことが、気軽な雑談を生み出していると予測される。