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管理職人材の「地方への就業意識」は高い結果に。コロナ禍の影響で「地方就業」への関心に変化も

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株式会社みらいワークス(以下、みらいワークス)は2021年9月24日、首都圏の大企業で管理職を務めるビジネスパーソンに対して実施した、「地方への就業意識調査」の結果を発表した。調査期間は2021年9月9日~14日で、一都三県在住の、東京都に勤務する課長職以上の管理職1,636名(年齢35~65歳)から回答を得た。これにより、地方企業への転職および副業に対する意識などが明らかとなった。

地方への転職に「興味あり」と答えた人の割合は年代で差があり

首都圏に住むビジネスパーソンは、地方への移住をともなう転職や、地方企業での副業などに、どのような意識を持っているのだろうか。

はじめに、「地方企業(東京・大阪・名古屋などの主要都市を除く)での仕事に対する興味」を尋ね、回答を年代別にまとめた。その結果、「興味あり」と「やや興味あり」を合わせた「興味層」の割合は、「45~54歳」が最も高く、55.2%に。みらいワークスが昨年行った同様の調査時よりも、9ポイントの増加となった。また、「35~44歳」は44.7%、「55~65歳」は39.6%となり、年代間で意識の差があることがわかった。
地方への転職に「興味あり」と答えた人の割合は年代で差があり

3割以上が、コロナ禍を機に地方就業への興味を強めている

続いて、「新型コロナウイルス感染症の影響は、地方で働くことへの関心に変化をもたらしたか」を尋ねた。全体平均では、「とても強くなった」と「強くなった」を合計した興味層が33.2%に。年代別で見ると、「35~44歳」が43.1%、「45~54歳」が34.7%、「55~65歳」が24.6%で、「35~44歳」が最も高くなり、昨年比で1.1ポイント増えた。
3割以上が、コロナ禍を機に地方就業への興味を強めている

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