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2度目の緊急事態宣言を受け「テレワークのセキュリティ意識」を調査。経営者以上に社員は危機感を感じている

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デジタルデータソリューション株式会社は2021年2月8日、「テレワーク環境におけるセキュリティに対する意識調査」の結果を発表した。本調査は、緊急事態宣言が再発令された後の2021年1月22日~24日で行われたもので、都内のテレワーク実施中の企業経営者108名より回答を得た。これにより、経営層がテレワーク下でセキュリティに対して持っている意識とその実態が明らかになった。なお、本調査は同内容で会社員向けにも行っており、一部その結果と比較し、認識の違いを見る。

8割超が「ウイルス対策ソフト導入」でセキュリティ対策を実施

テレワークではよりセキュリティリスクが高まるが、企業では外部からの不正アクセスや情報漏洩を防ぐ対策は十分に進められているだろうか。

はじめに、「自社で現在行っているセキュリティ対策」を尋ねたところ、「ウイルス対策ソフトの導入」が86.1%で最も多くを占めた。以下、「ファイアウォールの設置」と「修正プログラム(パッチ)のインストール」が同率で44.4%と続いている。より高度なセキュリティシステムでの「統合脅威管理(UTM)」や「仮想デスクトップ(VDI)」を導入しているという回答は、いずれも1割程度にとどまった。一方、「自社のセキュリティ対策について把握していない」という経営者もおよそ1割にのぼる。
8割超が「ウイルス対策ソフト導入」でセキュリティ対策を実施

テレワーク時のツールは9割が「メール」を利用

次に、「テレワークを実施する際に利用しているサービスや業務環境」を尋ねた。結果は「メール」が90.7%と最も多く、以下「オンライン会議ツール」が67.6%、「クラウド上へのデータの保存・共有」が44.4%と続いた。ほとんどの企業で、メールを用いたやりとりが行われているようだ。
テレワーク時のツールは9割が「メール」を利用

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