グローバル人材に特化した人材紹介を行うエンワールド・ジャパン株式会社は2020年9月30日、「ジョブ型雇用」に関する意識調査の結果を発表した。調査期間は2020年8月31日～9月2日で、274社（外資系企業57％、日系企業43％）から回答を得た。これにより、ジョブ型雇用のメリットやデメリットが明らかとなった。
約7割の企業が「ジョブ型雇用」はメリットがあると回答
これまで日本企業は、職種を限定せず採用し、自社でキャリア形成を行う「メンバーシップ型雇用」が主流だったが、最近では「ジョブ型雇用」を取り入れる動きも出てきている。「ジョブ型雇用」とは、あらかじめ仕事内容（職務内容、勤務地など）を定め、その条件に合う人を雇うものだが、各企業はこの雇用についてどう考えているのだろうか。
はじめに、「ジョブ型雇用は企業にとってメリットがあると思うか」と尋ねると、「とてもそう思う」が24％、「ややそう思う」が45％と、全体の合計69％が「メリットがある」と回答した。企業区分で見ると、外資系企業では「メリットがある」の合計が76％で、日系企業の合計61％を15ポイント上回り、より強くメリットを感じていた。
はじめに、「ジョブ型雇用は企業にとってメリットがあると思うか」と尋ねると、「とてもそう思う」が24％、「ややそう思う」が45％と、全体の合計69％が「メリットがある」と回答した。企業区分で見ると、外資系企業では「メリットがある」の合計が76％で、日系企業の合計61％を15ポイント上回り、より強くメリットを感じていた。
メリット／デメリットの感じ方に企業文化の違いが表れる
次に、「ジョブ型雇用の企業へのメリットは何か」を尋ねると、最も多かったのは「専門的なスキル・知識のある即戦力人材を採用できる」（外資系企業77％、日系企業72％）だった。第2位は「成果にコミットしてもらいやすい」（外資系65％、日系49％）で、外資系企業が16ポイントの差を付けて日系企業を大きく上回った。このことは、成果重視の文化を持つ外資系企業と、成果以外の点でも評価を行う日系企業の、企業文化の違いが現れているともいえそうだ。
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