アデコ株式会社は、「管理職と一般職におけるテレワーク意識比較調査」の結果を2020年8月12日に発表した。調査期間は、2020年7月25～27日。2019年末時点でテレワークの経験がなく、2020年4月の緊急事態宣言下に週4日以上のテレワークを行った、全国の20～59歳の管理職300人と一般職300人（従業員50人以上の企業に所属）から回答を得た。これにより、管理職と一般職のテレワークに対する意識が明らかとなった。
管理職・一般職ともにコミュニケーション機会は減少
はじめに、緊急事態宣言下のテレワーク中における、上司または部下とのコミュニケーションについて尋ねた。すると、管理職はコミュニケーションの「頻度が減った」との回答が38.3％、「時間が減った」との回答が41.7％。どちらも約4割が部下とのコミュニケーション機会が減る結果に。
また、一般職においても、上司とのコミュニケーションの「頻度が減った」との回答が35.3％、「時間が減った」が36.3％となった。いずれも4割弱が上司とのコミュニケーション機会が減ったことが明らかとなっている。この結果から緊急事態宣言下では、上司・部下間のコミュニケーションは減少傾向にあったことが明確となった。
また、一般職においても、上司とのコミュニケーションの「頻度が減った」との回答が35.3％、「時間が減った」が36.3％となった。いずれも4割弱が上司とのコミュニケーション機会が減ったことが明らかとなっている。この結果から緊急事態宣言下では、上司・部下間のコミュニケーションは減少傾向にあったことが明確となった。
テレワーク中の不安は、「業務の進捗管理」や「社内の連携」
次に、「緊急事態宣言下のテレワーク中に不安に感じたこと」を聞いた。その結果、管理職では、「部下の業務推進」が50％、「部下とのコミュニケーション」が49.3％、「他部署との連携」が47.3％だった。
一方、一般職では「同僚との連携」が51％、「自身の業務推進」が48％、「会社の将来」が47.7％という結果に。管理職も一般職も、「業務の進捗」や「社内の連携」が気になっていることが明らかとなった。お互いのコミュニケーションが減ることによって進捗管理や連携が難しくなることは、テレワークの課題といえるだろう。
一方、一般職では「同僚との連携」が51％、「自身の業務推進」が48％、「会社の将来」が47.7％という結果に。管理職も一般職も、「業務の進捗」や「社内の連携」が気になっていることが明らかとなった。お互いのコミュニケーションが減ることによって進捗管理や連携が難しくなることは、テレワークの課題といえるだろう。
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