ウォンテッドリー株式会社は、自社で展開するアプリ「Wantedly People」の利用ユーザーを対象に「働き方に関する調査」を2020年8月6日に実施した。実施期間は同年5～7月。延べ61,815名からの回答を得た。これにより、新型コロナウイルスの感染拡大を受けた働き方や社内コミュニケーションの実態が明らかとなった。
約7割が「在宅で働くなら地方在住もアリだと思う」と回答
新型コロナウイルス感染症拡大は、ビジネスパーソンにどのような影響をおよぼしているのだろうか。はじめに、「在宅で働くなら地方移住もアリだと思うか」（調査期間：2020年7月8～14日、回答者数：16,349名）と尋ねたところ、「YES」の回答が71％にのぼった。年代別に見ても平均は約7割と、年代による地方移住に関する考え方に、大きな差はないようだ。
勤務時間の増加は年代や職種によって大きな差が
続いて、「コロナで勤務時間は増えたか」（調査期間：2020年5月27日～6月2日、回答者数：18,764名）に対して、「増えた」との回答は、20代が39％と最多で、60代の23％と比べて約1.7倍という結果に。職種別に見ると、経理が50％と最も多く、営業は25％と経理の半分にとどまり、年代や職種によって、差が大きいことが判明した。
お気に入りに登録
人気記事ランキング
掲載企業情報
